BS世界のドキュメンタリー 2005年
 〔放送局〕NHK-BS1

 2004年
毎週土曜
 午後11時〜11時49分
毎週火曜〜金曜
 午前10時〜10時49分(再)
2005年
毎週日曜
 午後10時10分〜10時59分
 午後11時10分〜11時59分
毎週月曜〜土曜(随時)
 午前10時10分〜10時59分(再)
2005年1月4日
  「イラク 劣化ウラン弾被害調査 〜ドイツ人医師13年の足跡」
2005年1月5日
 「カダフィの女性ボディーガード」
2005年1月6日
 「パヴァロッティをめざして 〜南アフリカ 少年の夢」
2005年1月10〜12日
  「シリーズ 地球温暖化」
2005年1月13日
 「カスピ海・地中海パイプラインをいく」
2005年1月17・18日
  「変わる世界の人口バランス」
2005年1月19日
 「イランの民主化は進むか 〜改革派新聞の苦悩」
2005年1月20日
  「インドの宗教暴動 〜ヒンズーとイスラムの対立〜」
2005年1月24日
 「ラムズフェルドの戦争 〜米国防総省の内幕」
2005年1月25日
 「検証 米メディアのイラク戦争報道」
2005年1月26日
 「世界貿易センタービル跡地 復興計画の舞台裏」
2005年1月27日
 「イラクで愛する人を失って」 〜米軍戦死者 遺族の1年〜
2005年1月31日
  「ポリオ根絶への闘い」
2005年2月1日
 「重油流出から海を救え 〜スペイン タンカー事故」
2005年2月2日
 「海から生まれる新薬 〜“宝”を探す科学者たち」
2005年2月3日
  水はだれのものか 〜水道民営化を巡る戦い〜
2005年2月7日
 「遺伝子の選択は許されるか 〜着床前診断の現実」
2005年2月8日
 「動脈硬化との闘い 〜新薬開発の舞台裏」
2005年2月10日
 「売買されるネパールの少女たち」
2005年2月14・15日
  「無差別爆撃の歴史」
2005年2月17日
 「いじめを克服できるか」 〜カナダ・立ち上がる親たち〜
2005年2月21日
 「追跡 コロンビア麻薬組織」
2005年2月22日
 「ペルー コカイン減産に揺れる村」
2005年2月23日
 「南アフリカ 豊かさへの道 〜優遇される黒人ビジネス」
2005年2月24日
 「ラスト・キャラバン」 〜中国雲南省 少数民族を救え〜
2005年2月28日
  「フセインをどう裁くのか 〜欧米が育てた独裁者」
2005年3月1日
 「密着ルポ パキスタンの臓器売買」
2005年3月2日
 「ベトナムで戦死した父を追って」
2005年3月3日
 「中国 幼稚園の子どもたち」
2005年3月7日
  「アメリカの激安商法 〜巨大スーパーは何をもたらすか」
2005年3月8日
 「アメリカ・カード社会の落とし穴 〜利子に苦しむ消費者たち」
2005年3月9日
 「マーケティングがアメリカを動かす」
2005年3月10日
  「終わらないアスベスト問題 〜増加するがん患者」
2005年3月14日
  「アインシュタインの妻」
2005年3月15〜17日
  「美しき大宇宙 〜統一理論への道」
2005年3月21日
 「肥満が発展途上国を襲う」
2005年3月22日
 「政権交代への72時間 〜スペイン 列車爆破テロの衝撃」
2005年3月23日
 「問われる遺伝子組み換え食品」
2005年3月24日
 「最古の草食恐竜を求めて 〜進化の謎に迫る」
2005年4月10日
  「ヨハネ・パウロ2世 〜人生とその時代」
2005年4月10日
 「イスラム過激派 〜殉教者はなぜ生まれるのか」
2005年4月10日
 「ユダヤ過激派 〜イスラエル・終わらない戦い」
2005年4月17日
 「インド洋大津波 〜なぜ被害は拡大したか」
2005年4月17日
  「世界を揺るがせた大噴火」 〜1883年・スマトラ沖クラカトア諸島〜
2005年5月1日
 「イラク駐留米軍 〜武装勢力との終わりなき戦い」
2005年5月1日
 「ソマリア難民 〜アメリカへの大量移住」
2005年5月3日
  「イスラエルとパレスチナ 共存への道」
2005年5月8日
 「国連PKO活動への評価と課題 〜コンゴとスーダンから」
2005年5月29日
 「新法王に何を期待するか」 〜バチカンが揺れた18日間〜
2005年5月29日
 「南アフリカの病院列車」
2005年6月5日
  「“テロとの戦い”の真相」
2005年6月12日
 「密着 ウクライナ大統領選挙 〜国民が歴史を変えた2週間」・「汚染された北極圏」
2005年7月3日
 「イラク 武装勢力と軍事ビジネス」
2005年7月17日
 「イラン 核兵器開発疑惑」・「悲しみを越えて 〜殺人犯と遺族の対話」
2005年8月21日
 「マッカーサーが見た日本の降伏」
2005年8月21日
  「ドイツ・“アウシュビッツ裁判”」 〜自ら裁いた大量虐殺〜
2005年12月6日
 「検証 世界の養殖漁業 〜環境との調和をめざして〜」


2005年1月4日


「イラク 劣化ウラン弾被害調査〜ドイツ人医師13年の足跡」

後10・10〜11・00

 劣化ウラン弾について国際的な注目が集まっている。2004年3月アメリカ政府はイラク戦争で使用していたことを正式に認め、WHOは民間人への影響を調査するよう提言している。
 これは、長年にわたりボランティアとして劣化ウラン弾がイラク人に与えた健康被害の調査・治療にあたってきたドイツ人医師の活動を通して、この問題の実態を描こうとするドキュメンタリーである。

[原題]The Doctor, The Depleted Uraniun and the Dying Children
[制作]ドイツ 2004年

***以上はNHKオンラインから参照しました。***


2005年1月5日


「カダフィの女性ボディーガード」

後10・10〜11・00

 最高指導者カダフィ大佐のもと独自の国づくりを進めてきたリビア。テロ支援国家としてアメリカそして国連から経済制裁を受けてきたが、2003年12月大量破壊兵器の開発放棄を表明し国際社会に復帰しようとしている。これまで外国メディアの取材を厳しく制限してきたリビアの素顔とはどのようなものなのか。

 実は、カダフィ大佐は外遊に際し女性ボディーガードを同行させていることが中東諸国で注目を集めてきた。従順・控えめというイスラム女性のイメージと大きく異なるからだ。

 これは、アラブ系アメリカ人の女性ディレクターが2年の交渉の末に、カダフィの女性ボディーガードの訓練風景や私生活を2003年に撮影、彼女たちの姿を通して、リビア社会の今を見つめたドキュメンタリーである。

 取材中の検閲の様子やカダフィ思想への忠誠を異口同音に語るボディーガードたちのインタビューを通して、言論の自由が乏しいリビアの現実を浮き彫りにしながらも、一方で、積極的な女性登用を政策の柱の一つとしたカダフィ大佐に対して今なお多くの国民が支持を寄せていることも描いている。

[原題]Qaddafi’s Female Bodyguards
[制作]アメリカ 2004年

***以上はNHKオンラインから参照しました。***


2005年1月6日


「パヴァロッティをめざして 〜南アフリカ 少年の夢」

後10・10〜11・00

 南アに黒人政権が誕生して今年で10周年。南アの公共放送SABCと国営映画協会は、南アの若手の映画作家を育てるため、10の企画に資金を提供。その結果、10本のドキュメンタリー映画が完成した。その1本がこの作品。

 主人公のエルトンは13歳。ズワヒリと呼ばれるケープタウンに程近い、かつての黒人居住区に暮らす。彼は、いとこからもらったパバロッテイのCDがきっかけでオペラを歌いだす。エルトンの歌のうまさは驚くほど。街角で歌うが、黒人だということで警察に棍棒で追われる。貧しい黒人少年が、オペラ歌手の夢を実現するために日々格闘する数ヶ月間をカメラは追った。

 独立して10年。しかし、人々の心の底に今も人種差別の感情が渦巻いている。白人中心の町ハーマヌスで暮らすエルトン少年一家を描いたことで、はからずも南アの現状の一端も見えてくる。

 彼が通う中学の校長や、彼が所属する地元コーラスグループの指導員は、エルトンの美声を生かして何とかオペラ歌手になりたいという彼の夢を実現させてやりたいと願う。

 エルトンら仲間の美声は多くの人々の関心を呼ぶところとなり、鯨観光を立ち上げた団体が資金を提供して、ケープタウン出身の黒人オペラ歌手のレッスンを受けられるまでになった。その間の様々な出来事を番組は描いていく。

[原題]Being Pavarotti
[制作]2004年

***以上はNHKオンラインから参照しました。***


2005年1月10〜12日


「シリーズ 地球温暖化」

後10・10〜11・00

 地球温暖化が世界各地にどのような影響を及ぼしているか、その現状報告。
 温暖化が進むと各地にどのような異変が起きるか、その将来予測。そして、防止策として、温暖化に歯止めをかけるため行動を起こした人々を紹介する3本シリーズ。

 カナダのプロダクションが3年がかりで制作。世界の4大陸、8カ国で撮影。温暖化という視覚化しにくいテーマをCG、過去の災害の映像や各地の出来事を巧みに織り込みながら、各国の第一線の研究者の証言も交えて映像化した。

(1)−人類のつめ跡−

1月10日(月) 後10・10〜11・00

 猛暑・豪雨・干ばつ、そしてエルニーニョなどの異常気象は地球の温暖化に起因している。ここ200年ほどの間に化石燃料をはじめとするエネルギー消費、自動車や工場の排ガス、森林伐採などで、地球を包む大気中の炭素が急増。気温を保つバランスが崩れ、いわゆる「温室効果」が生じている。これにより地球の平均気温はかってないスピードで上昇してきた。人口が増え続け、エネルギーの消費が増加の一途をたどれば、さらなる温暖化が心配される。

 北極の氷がとけ海面を上昇させ、アジアでは豪雨で水田が水没、北米の穀倉地帯は乾燥して荒れ果て、南米は頻繁にエルニーニョに襲われる。未来にこうした暗い影を落とす温暖化に歯止めをかけるのが人類の急務である。

(2)−予測を超える気象災害−

1月11日(火) 後10・10〜11・00

 温暖化の影響が各地で出始めている。極地や高地では気温の上昇により氷河が溶け、冬にも結氷しないなどの異変が起き河口の湿地などが水没しつつある。逆に湖水や地下水の水位が下がっている。気温の上昇で夏は暑さで、冬は氷で地表が覆われないため、水の蒸発量がふえるためである。これにより、湿地の生態系が破壊されるとともに、農業用水の欠乏をきたし農産物へ悪影響を与える。また、干ばつによる森林の立ち枯れや火災も頻繁に起きている。海では暖水を好むクラゲが大発生し漁獲量の減少をもたらしている。

 温暖化の原因である二酸化炭素などの温室効果ガスの過剰な放出を食い止めるために、今こそ意識改革を行い、新たなテクノロジーを使って、温暖化の問題に取り組むことが急務である。

(3)−子供たちに残す解決策−

1月12日(水) 後10・10〜11・00

 子どもたちの未来を、温暖化の弊害から守る方法を模索する。温室効果ガスの発生を食い止めるさまざまな挑戦が試みられている。ハイブリットカーや燃料電池自動車などのクリーンエネルギー車は炭素排出量の3分の1を占める自動車の排気ガスを削減、穀物を原料とするバイオエタノールなどガソリンに代わる燃料開発も進んでいる。アメリカ大陸では土を掘り返さない無耕起農法で温室効果ガスの排出減少に向けた取り組みや、途上国では石炭に代わる風力や太陽光発電で燃料を確保する国際協力プロジェクトが発足、こうした動きを紹介しながら、すべての人類にかかわる地球規模の温暖化を、人類自らが解決していく責務を負っていると番組は訴える。

[原題]The Great Warming
[制作]カナダ 2003年

***以上はNHKオンラインから参照しました。***


2005年1月13日


「カスピ海・地中海パイプラインをいく」

後10・10〜11・00

 アメリカが石油生産の中東依存脱却を目指して推進する巨大パイプライン計画がある。

 世界第2位の石油埋蔵量を誇るカスピ海から、アゼルバイジャンの首都バクー・グルジアの首都・トビリシを経て地中海に面するトルコ・ジェイハン港に到るBTCパイプラインである。このパイプラインによってペルシャ湾を迂回して大量の原油をヨーロッパ・日本に供給することが可能となる。この計画は、現在、アメリカ・イギリスの石油メジャーに日本の企業も参加、2005年の完成を目指し建設が進められている。

 番組は、取材班が全長1760キロのルートを実際に踏破、ルートを取り巻く不安定な政治情勢を描き、パイプラインが新たな紛争の火種になりかねないと警告する。

[原題]Extreme Oil: Episode1: Pipeline
[制作]アメリカ 2004年

***以上はNHKオンラインから参照しました。***


2005年1月17・18日


「変わる世界の人口バランス」

後10・10〜11・00

(前編)−国別出生率に揺れる未来−

 地球の未来を世界の総人口で考える従来の見方を離れ、国ごとに異なる出生率や突出した経済成長を続ける中国の環境問題が将来の世界のバランスをどのように変えるのかを見つめる2本シリーズ。前編は、出生率が低下する先進国と人口爆発が続く途上国それぞれが抱える問題点を4大陸で取材、世界の人口のバランスが2050年に大きく変わっていくことを描いていく。

・途上国と先進国で対照的な人口の動き

 1950年サハラ以南のアフリカ諸国の総人口はヨーロッパの13分の1だったが2050年にはヨーロッパの2倍になるとの予測が立てられている。先進国の高齢化は世界経済を減速させ、また世界の人口バランスの変化は国際情勢を不安定にすると専門家は警告する。

・人口爆発をどのように抑えるか

 全世界の出生率を2.0人以下に抑えられれば世界の総人口は90億人で安定するという試算があるが、達成の鍵は教育と女性の解放だという。より悲観的なシナリオ・世界の出生率が2.35人で増加し続けるという想定では2050年の世界の総人口は110億人となると考えられ、これだけの膨大な人口を地球が抱えるのは未曾有の事態で何が起こるか予測がつかないという。

[原題]Nova/World in the balance:Parts1;The People paradox

(後編)−中国・13億人の衝撃−

 後編は、中国が地球環境に与えるインパクトを大気汚染・水不足など多角的に取材、中国政府による対策と合わせて紹介する。

・中国の経済成長は北米大陸の環境にまで影響を与えている。アメリカ・ワシントン州では大気汚染の専門家が、太平洋を越え吹き寄せる東風は硫黄さらにはPCBといった物質で汚染されていることをつかんだ。観測機による数千回の飛行調査を進めたところ、汚染物質は中国から気流に乗って運ばれてきたと判明した。

・汚染の最大の原因は中国のエネルギー源の7割が石炭だということだ。中国家庭の調理には練炭が広く使用されている。また製鉄所でも膨大な石炭が使用されており、中国政府はようやく近年汚染除去装置の設置を製鉄所に指示し始めた。

・中国では乗用車が爆発的に普及しているが、販売されている自動車の排ガス防止装置は欧米にくらべ10年遅れである。中国政府の規制が緩いのがその原因だ。

・さらに中国にとって大きいのは水不足の問題。水は農業に回すより工業生産に回す方が遙かに大きい利潤をあげるため、農業者は水の獲得が難しくなっている。レスター・ブラウン氏は「近年中国の穀物生産は6億トン減少しており、これはカナダの総生産量に匹敵する」と指摘する。中国でも燃料電池車が開発されるなど環境対策は始まっているが、その成否に地球環境全体がかかっているともいえる。

[原題]Nova/World in the balance:Parts2;China Revs Up
[制作]アメリカ:2004年

***以上はNHKオンラインから参照しました。***


2005年1月19日


「イランの民主化は進むか 〜改革派新聞の苦悩」

後10・10〜11・00

 イランのハタミ政権は、穏健な改革路線を掲げ多数の若者の人気を得て、97年に大統領に就任した。しかし、保守派の巻き返しや宗教指導者の反発にあい、改革はなかなか進まない。ハタミ政権成立後、100を超える改革派新聞が生まれたが、そのほとんどが政府により活動停止に追い込まれた。今、イランの言論の自由はどこまで進んでいるのか。奇跡的に出版を続けているイランでも有名な改革派新聞の記者たちの活動を追った。

[原題]Red Lines and Dead Lines
[制作]アメリカ 2004年

***以上はNHKオンラインから参照しました。***


2005年1月20日


「インドの宗教暴動 〜ヒンズーとイスラムの対立〜」

後10・10〜11・00

 人口10億のインドは「世界最大の民主主義国家」といわれる。しかし、近年、宗教対立が政治に持ち込まれる状況が続いてきた。人口の8割をこえるヒンズー教徒主体の国づくりを目指す人民党が98年に政権を握ったことがきっかけである。

 2002年2月、人民党の地盤のひとつ・インド西部グジャラート州で、ヒンズー教徒とイスラム教徒の暴力の応酬が相次ぎ2500人を超える死者を出す大事件があった。イスラム原理主義によるテロの頻発による国際的な緊張がインドに波及した形のこの宗教対立は、インドのみならずアジアの将来に少なからぬ影響を与えるといわれる。

 これは、「宗教は政治に利用されるべきではない」という信念を持つヒンズー教徒のディレクターが、ヒンズー・イスラム双方の犠牲者、各政党の指導者を取材し、問題解決の糸口を探ろうとしたドキュメンタリーである。

[原題]Final Solution
[制作]インド 2004年

***以上はNHKオンラインから参照しました。***

 私が見ている範囲においてだが、インドに関連して、これまでに放送された番組として、『BS世界のドキュメンタリー』の前身である『BSプライムタイム』【03月11月12日「ガンジスの水を清める〜汚染との闘い〜」(NHKオンラインの要旨説明文――インド北部、ガンジス川の中流にあるバラナシは、3000年の古い伝統と歴史を持つヒンズー教の聖地で〜――)の内容、『BS世界のドキュメンタリー』として放送された以下のような内容が記憶に新しい。

「インド・ボパール化学工場事故 20年目の検証」の番組内容から

 1984年12月インド中部のボパール市でアメリカのユニオン・カーバイド社の殺虫剤製造工場から有毒なガスが流れ出しました。その有毒ガスへの簡単な対応(水を含ませた布で口を覆うこと。――この場合、鼻を含めた呼吸に係わる身体部分なのでしょうが。――)も、地域の住民たちには知らされていなかったことから、被害は広い範囲に亘り、死亡した人、後遺症を負った人は多いといいます。

 最新設備の病院が作られ、その事件を受けた幾ばかりかの補償金を人々は得られましたが、その病院を利用できる人たちは限られ、身体に後遺症を負った人たちを始めとして、その事件に晒された人たちに残された大きな心の傷は、未だ癒されてはいないそうです。

 そして、工場跡地は化学物質に汚染されたままで、汚染された土地の上で人々は未だ生活し、土地が汚染されているために、その土地の水も汚染されており、毎日ではなく時々、巡回して来る給水車に水を頼った生活を余儀なくされているそうです。

「変わる世界の人口バランス」 (前編)−国別出生率に揺れる未来− 他において放送された番組内容から

 インドは、パキスタンとの関係を良好な状態に保ち、経済発展を続けるのであれば、2050年には、世界有数の経済大国となることが見込まれている国である。そして、南部において識字率は高く、北部においては識字率は低い。

 北部においては、成人した際に扶養してくれる存在となる“男の子”の誕生を望み、年若くして見合い結婚をし、“男の子”を多く儲けようと、多産化傾向にある。そして、産む母体となる母親には、妊娠しないことを決める権利はない。

 ハイレベルな教育を享受することの出来る豊かな人たちにおいては、多くの子どもを儲けないとはいえ、“男の子”を産むまでは、超音波診断を行い、“男の子”ではない場合は中絶を行う傾向もあるという。

 多くの子どもを産むことを必要とされる人たちは、子どもの多さ故に、家の経済状況は厳しいものとなり、貧困を強いられることとなる。そして、嫁ぐ際には多くの持参金を必要とする“女の子”は、他人の財産となると考えられている。そうした背景により、嫁ぎ先で“男の子”を生むことの出来なかった女性は、焼かれたり、毒を盛られたりするなどの仕打ちを受けることになる。

 そのため、嫁いだ先の女性たちが、これ以上妊娠することを望まず、路頭に迷わないことを望もうとすれば、嫁ぎ先の家に、まとまったお金を入れることが必要とされる。そうした背景を受け、外国の女性で、望まない妊娠を女性が避けることが出来るようにピルを配布し、少女を含めた女性たちに(お金を得るために必要とされる)教育活動をされている方がいらっしゃっるそうです。

 そしてその方は、花婿と花嫁、双方共に全く知らない見合い結婚がなされる状況を改善しようと、結婚式の前に、花婿と花嫁がお互いを知るためのゲームを考案し、実際にやって貰っているそうです。

 時間の関係で、此処の所放送されている『BS世界のドキュメンタリー』で扱われる番組についてまとめてはいないのだが、今回放送された分を見て「更新した方が良い」と強く思わせられたため、まとめることにした。不備がある場合、それは私の力不足の致す所であり、申し訳ない。

 番組において扱われるのは、ヒンズー至上主義を掲げるVHP、BJP(インド人民党)という政党。政教分離を掲げる国民会議派(コングレス)という政党。そして、そうした政党の支持基盤である、ヒンズー教徒、イスラム教徒の市民たち。政治的な背景については、『極東ブログ』の2004.05.27更新記事【インド下院選挙とソニア・ガンジー(SoniaGandhi)日が詳しいと思われるため、そちらを参考にされたい。

インド(India) ――外務省HPより

 外務省HPの各国・地域情勢のページにおいて紹介されている、2004.10現在更新のインドの一般事情、政治体制・内政は、以下のようなものである。

一般事情
1.面積 3,287,263km2(印側資料:パキスタン、中国との係争地を含む)
2.人口 10億2,702万人(01年国勢調査)
人口増加率1.8%(1990〜2000年平均:世銀報告2002)
3.首都 ニュー・デリー(New Delhi)
4.人種  インド・アーリヤ族、ドラビダ族、モンゴロイド族等
5.言語 連邦公用語はヒンディー語、他に憲法で公認されている州の言語が17
6.宗教  ヒンドゥー教徒82.7%、イスラム教徒11.2%、キリスト教徒2.6%、シク教徒1.9%、仏教徒0.7%、ジャイナ教徒0.5%
7.識字率 65.4%(01年国勢調査)
8.略史 1947年  イギリス領より独立
1950年  インド憲法の制定
1952年  日印国交樹立、第1回総選挙
1950年代〜
1990年代 インド国民会議派が長期間政権を担当
           (但し、1977〜1980、1989〜1991年を除く)
1990年代 経済自由化政策の推進
2004年  コングレス党を第一党とする連立政権が成立
政治体制・内政
1.政体 共和制
2.元首 A.P.J.アブドゥル・カラーム大統領
3.議会 二院制(上院245議席、下院545議席)
4.政府 (1)首相名 マンモハン・シン
(2)外相名 ナトワル・シン
5.内政  第14回下院議員総選挙は、2004年4月から5月にかけて行われ、結果は、大方の予想に反し、コングレス党が第一党に返り咲き、与野党が逆転。コングレス党を中心とする10数政党の連立政権、統一進歩連合(UPA)政権(マンモハン・シン首相)が発足。

列車襲撃事件

 2002年2月、BJP(インド人民党)の地盤のひとつ・インド西部グジャラート州で、巡礼を終えたヒンズー教徒の乗車した列車が放火された。その放火はイスラム教徒の犯行としたVHPは、インド建国の父マハトマ・ガンジーの唱えた非暴力を廃することを、ヒンズー教徒に呼び掛ける。

 その呼び掛けに賛同した人たちは、イスラム教徒を、火で焼いたり、女性は裸にされ刀で斬られたりしたとか。そして、多くの人たちが亡くなったと言う。その住居を追われ、おじいさんとおばを失った幼児へのインタビュー内容が、番組冒頭と番組最後に組まれていたのだが、見ていて居た堪れなくなった。

 その理由は後で言及するとして、この列車襲撃事件を皮切りとして、ヒンズー教徒、イスラム教徒それぞれへのインタビューが重ねられ、綴られている。

列車襲撃事件で死亡した人たちの家族

 列車襲撃事件により死亡した人たちの一人である、ある女性を母親として持つ少女にもインタビューがなされていた。VHPにより、死んだ彼女の母親は活動家とされていたが、少女の答える所では、全く違うらしい。VHPの人たちが、死んだ彼女の母親を、活動家として掲げたのだという。“死人に口なし”であることを利用された形だろう。

 そして、その事件により、妻だったか、失った男性は、鉄道管理は政府の管轄なのだから、今回の事件は政府に責任があると言う。その上で、政府は権力を握ることに躍起になっていると、政治家は金儲けばかりを考えているとして、「政治と宗教を同じにしてはいけない」と説く。

 彼は、チェスになぞらえ、「政治家は何れも、市民を歩兵として使う」と、愚痴る。

事件後

 事件を受け、あるヒンズー教徒の人は、暴行と殺害の罪で裁判に掛けられる。そうした矢面に立たされるヒンズー教徒の一人は、「(政治家に)はめられた」と感じていることを吐露する。政府が腐敗しており、警察や議員も金で動くと。が、自身がヒンズー教徒であることを理由に、彼が当選すれば益があるとして、ヒンズー至上主義の政党の人を支持することを添える。

 あるイスラム教徒の人は、ヒンズー教徒に店も家も奪われたことを言い、一旦、役人に訴えるも実質的に相手にされなかったことから、無駄だろうと思っていることを吐露する。そして、あるイスラム教徒は、「殺された家族について、当局にその責任を訴えても、金(その人曰く、汚い金)を握らされるのがオチ」だとも言う。

 またあるイスラム教徒の人は、「今回(2004年5月終了)の選挙では、ヒンズー教徒の人たちも、彼ら(ヒンズー至上主義の政党)を支持しないだろう」と言う。そして、あるヒンズー教徒の人は、「細かいことを知る必要はないだろう」と言う。「自分は、息子を養っていく必要があるのだから」と理由を付けて。

 そして、「(ヒンズー教徒とイスラム教徒の)衝突が市民に染み付いている」と語る人たちも紹介される。彼ら、ヒンズー教徒、イスラム教徒の話の内容は、双方共に咬みあわない。最早、双方共、衝突の末に退けなくなっている所まで来ているのだろう。とはいえ、「このまま争い続けて、子どもたちにまで禍根を残すのか」と、訴える老齢の方もいらっしゃって、素直に感動させられた。

 あるイスラム教徒の少年は、「暴動があった際、何も出来なかったから」と、当時受けた無力感から軍事訓練に励む。将来は医者になることを希望し、「医者は神様みたいだろう。」と、目を輝かせ嬉嬉として語る。

 「イスラム教徒は、教育を受けることが出来ても、名前が明らかになれば、職には就けない」という現実を、あるイスラム教徒の人(青年)が話していて、気持ちとしては、そんな社会の現実が堪らなく嫌になった。その話の中で、Hクラス(ヒンズー教徒のクラス)という言葉が出て来ていて、「分けられているのか…」と思う他はないし。

ドン・ボスコ学校

 この学校が例として挙げられていて、多くのイスラム教徒の子どもが、退学させられたという。「学校へと行くには、ヒンズー教徒の居住地域を通らなくてはならないから、通学するのが恐い」と話す子どももいる。「退学することを求められた」という子どもの話では、先生が両親に退学することを求めたと言う。「その理由は何か言っていなかった?」と問う、ディレクターの言葉に、押し黙る子ども。

 校長は、退学させられたイスラム教徒の子どもたちは、学校での態度が悪かったのが理由だという。そして、彼らが退学したことで、教育の質は上がったと。「退学した子どもたちとしても、早く仕事をすることが出来るから良いだろう」と断じ、復学させる予定はないと言う。

市場

 ある市場のイスラム教徒の店では、あの一件以来、売り上げが下がったという。「グジャラート州の外からも客は来なくなり、地元のイスラム教徒の人たちしか、買いに来ないからだ」と、ある店主は言う。

 そして、“州への商品供給が渋られ、客も入ってこないこと”に言及し、「(流通システムとして)前金払いでしか商品を仕入れることが出来ないのに、市場の外では未だ、ヒンズー教徒とイスラム教徒の対立を煽るような演説が繰り返されている」と嘆く人もいる。

 それは、「店頭に元々ある商品を買ってくれる客がいなければ、商品を仕入れる前金を得ることも出来ないし、お金を得ることが出来ても、商品の出荷元が供給を渋っている状況では、商売にならない。」ということだろう。それまで上手く行っていた商品流通のサイクルが、対立を煽られることで停滞し、商売が滞ることに繋がり、売り上げが(引いては)収入が減るという悪循環。

 尤も、「この市場において、ヒンズー教徒とイスラム教徒は仲良くやっている。そのことを他の市場にも示したい。」と言っている人もインタビューされていて、救われる気持ちはしたが。

VHP

 BJPの政治家が言うことを言っていたことも扱われていたのだが、番組では、VHPの政治家の方を中心に扱われていた。

 カメラを向けられた彼らは、「イスラム教徒に対し、パキスタンに行け」と言うのではなく、「ヒンズー教徒とイスラム教徒は兄弟だ」と言う。そして、「1億5千万人程のイスラム教徒は弟である」と。

 が、彼らは説教の中で、「グジャラート州にはイスラム教徒は一人もいない」というようなことを言っている。実際、ヒンズー教徒の迫害から、イスラム教徒が一人もいなくなった村があるそうだが。

 彼らVHPは、「地方の部族の若者を支持している」と言い、その口で「啓蒙が必要だ」と言う。まず、アイデンティティを確立させ、“一国家一宗教”の教えに忠誠を誓わせ、武力訓練を積ませた後、彼らVHPに忠誠を誓わせるそうだ。それを、“シャリティディスシャー”(こんな発音をしていたと思われる。その言葉そのままに聞き取れているかどうかは疑問。)というそうである。

 そして彼らは、ヒンズー教徒がその生産に係わった商品のみを消費することを説く。

 あるイスラム教徒の人の話では、演説の後、車を50台連れ立って帰る途中、イスラム教徒の居住地域を通る際に、反イスラム的な発言をするという。そして、ある時には遂に、イスラム教徒の若者たちは静止する手を振り切り、「我慢の限界だ。徹底抗戦だ」として、車に乗る彼らの所へと向かったと言います。

2004年5月

 選挙では、国民会議派(コングレス)が勝ちました。そして、BJPによってヒンズー至上主義に書き換えられた教科書の内容の訂正を進めているそうです。

ある幼児

 番組冒頭と番組最後に組まれた、あどけない幼児が語るその様子には、その身体的な可愛らしさとを合わせ、「可愛い〜!」と思う他はなかったのですが、「その言葉に含まれる意味はかなり深刻だなぁ」と思わせられる他はない。

 「将来は兵士になって、悪い人に、ヒンズー教徒に火をつけるんだ」というようなことを言うのですから。ディレクターが、彼自身ヒンズー教徒であるこを示し、「捕まったら、その時には、見逃してくれるかな?」という問い掛けに、間を置いた後、「うん。」と答える。そして、ヒンズー教徒であることを再び話すのですが、「ヒンズー教徒ではないでしょう?」と、言葉を返す。

 「僕を騙さないでよ。ちゃんと分かってるんだから」といった感じの、悪戯っぽい目付きで返す幼児の様子には、言葉にし難い気持ちにさせられます。

◆感想◆

 「日本は平和な国だ」と思う人がいることを、私は知っているが、日本で生活している私自身としては、「他国と比べた上でのことではなく、“平和”という意味において、本当に平和なのだろうか?」と、疑問を抱いている。

 そのため、日本人一般に対して“平和ボケ”という言葉が向けられることは嫌なのだが、この番組を見ていて、「その内容として扱われていることは、他山の石として、日本も気を付けないことなのだろうなぁ…」と思わせられるに尽きる。

 番組の中でインタビューに答えている人たちから窺い知ることが出来るのは、宗教に関係なく本来は、それなりに皆で仲良くやっていたということ。勿論、まとめる中で、取り上げることは出来なかった内容もあり、それに関連して考えさせられる所はある。が、私が興味深かったのは、ヒンズー教徒のディレクターに対して、イスラム教徒の人もヒンズー教徒の人も率直に答えているということ。

 ドキュメンタリー番組としてまとめる以上、率直に答えてくれた人を選んでいるのかも知れないが、それを差し引いても「率直に答えているのだなぁ」と思う。確かに、一線を越えないように、言葉を選んでいる人たちもいたけれど。「それだけ、背景には色々とあるのだろうなぁ」と、その内容を幾ばかりか察せられるため、気持ちとしては複雑だ。

 普段はにこやかに他愛のない話をする人も、一旦、そうした状況に晒されれば、日頃は押し止めているものが弾けるように前面に出てしまう。「それが人間だ」と私は認識している。その切っ掛けは、内因的なものであったり、外因的なものであったりとするのだろうが、お互いがお互いに影響を及ぼすのが現実だから、ある幼児に植え付けられた種が将来芽吹くのが、恐くもある。

 成長していく中で、ヒンズー教徒の人も、イスラム教徒の人も、そうした宗教ではない人も、互いに人間であることを知って行けばよいのだけれど、そのことを知る時が来ても、その“気付き”を生かすことの出来る社会的条件が整わなければ、何も前進はしない。

 “希望を抱く”という行為は、言うほど簡単なものではない。が、「非暴力・不服従を唱えたガンジーにしても、若い頃は、欧州で学び、ギラギラとした人間であったのだから、将来的に今以上の大国となることを想定されているインドがその道を着実に進められるようになるといいなぁ」と、一人の日本人としては希望したいです。

 英国領だった頃のインドの人々の貧困状態が絵に描かれ残されていますが、当時のイギリス人の位置にインドの人たちの何れかが据え置かれるような状況には、なって欲しくありません。


2005年1月24日


「ラムズフェルドの戦争 〜米国防総省の内幕」

後10・10〜11・00

 ブッシュ政権強硬派の代表・ラムズフェルド国防長官が制服組との議論をどのように有利にすすめイラク戦争の計画立案を指揮したのか、その内幕を描いたドキュメンタリーである。ホワイトハウス・ペンタゴン内部の対立を見続けてきたボブ・ウッドワードらワシントン・ポスト記者の取材をもとに、ラムズフェルドと対立して解任されたホワイト陸軍長官など当事者の証言も得て、作られている。

[原題]Rumsfeld’s War
[制作]アメリカ 2004年

***以上はNHKオンラインから参照しました。***


2005年1月25日


「検証 米メディアのイラク戦争報道」

後10・10〜11・00

 アメリカのメディアの動向を分析し続けてきたダニー・シェクター氏が、昨年のイラク戦争当時のアメリカのメディア状況を検証する。新聞テレビ各社の多くは本拠地をニューヨークに置いていたため同時多発テロに強い衝撃を受けブッシュ政権を強く支持した。そのためイラク戦争に向かう政府をチェックする姿勢が弱かったのではないかとシェクター氏は指摘する。一方、ブッシュ政権はハリウッドのセットデザイナーが設計したカタールの米軍メディアセンターを舞台に管理された情報を発信し続けた。ABC、CNNや大手新聞社の記者の証言も随所に挟みながら、問題点を探る。

[原題]Weapon of Mass Deception
[制作]アメリカ 2004年

***以上はNHKオンラインから参照しました。***


2005年1月26日


「世界貿易センタービル跡地 復興計画の舞台裏」

後10・10〜11・00

 2004年7月、ニューヨークの世界貿易センターの跡地に世界一の高さを持つ超高層ビル「フリーダム・タワー」の建設が始まった。その設計をめぐっては、ニューヨーク州が中心となってコンペを行い、自由の女神を下敷きにした案で建築家・リベスキント氏が優勝した。しかし、跡地の使用権を持つ不動産会社は独自の案を準備していた。一方で同時多発テロの犠牲者遺族のなかには跡地の現状維持を求める声もあった。建築に必要なのはメッセージ性か機能性か、リベスキント氏と不動産会社が選んだ建築家との激しい対立の中で進められた計画立案の舞台裏を描く。

[原題]Sacred Ground
[制作]アメリカ 2004年

***以上はNHKオンラインから参照しました。***


2005年1月27日


「イラクで愛する人を失って」 〜米軍戦死者 遺族の1年〜

後10・10〜11・00

 イラクで戦死した米軍青年将校の遺族の悲しみを1年にわたって追ったドキュメンタリー。2003年4月バグダット近郊で亡くなったジェフリー・ケイラー少尉は享年24歳だった。職業軍人だった父は「戦死は軍人の宿命」と息子の死を受け入れようとするが、母は「本当に戦争は必要だったのか」と疑問をつのらせていく。妻は大学の同級生で同じ軍人の道を選んでいたが「私たちは死の可能性をそれほど考えていなかった」と振り返る。

 ジェフリーの母校はアメリカンフットボールの試合中に黙とうを捧げ、アーリントン墓地ではブッシュ大統領出席のもと記念式典が開かれる。遺族はさまざまな公の場で多くの人々から慰めの言葉を受けるが、悲しみはなかなかやわらがない。

 遺族が胸のうちを率直に語ったインタビューに生前のジェフリーと家族の思い出の映像を織りまぜながら、「アメリカの安全のために戦争は必要であり戦没者には最大限の敬意を払っていく」という社会状況と、最愛の人を失った遺族の苦悩の日々を対照的に描いていく。

[原題]A Family at WAR
[制作]デンマーク 2004年

***以上はNHKオンラインから参照しました。***


2005年1月31日


「ポリオ根絶への闘い」

後10・10〜11・00

 WHOは1988年にポリオ根絶という目標を掲げ、その後、世界の患者数はかつての1パーセントにまで減少した。しかし、アフリカでは今になってポリオの流行が拡大している。予防接種を受けるという極めて単純な行為が様々な社会因習や誤解が元で受け入れられていないためだ。地道な啓蒙活動がWHO、CARE、米CDCと地元NGOの必死の努力のもと続けられている。
 番組は、ポリオとの際限ない闘いの最前線を3年がかりで世界各国に追った。

[原題]The Last Child
[制作]アメリカ 2004年

***以上はNHKオンラインから参照しました。***

 これまで、お馴染みのキャラクターである“ドラえもん”を用いられた、2005年ポリオ根絶宣言の広告を目にしたことはある。が、身近に「ポリオ」と診断された人の話を聞かないこともあり、「ポリオ」という病名についての認識はあるものの、それ以上のことを知るものでもなかった。

 今回、このドキュメンタリー番組を見ることで、この番組がアメリカのプロダクションが制作したということを差し引いて考えても、勉強になった。そのため、「ポリオ」に関連してどのような現状と歴史があるのだろうかと検索に掛けた所、厚生労働省HPに掲載されている厚生科学審議会 感染症分科会 感染症部会 『ポリオ及び麻しんの予防接種に関する検討小委員会』資料として掲載されている「ポリオワクチンに関する追加報告」「報告書」(日本ポリオ根絶等委員会)「ポリオ根絶等委員会報告書資料」だけではなく、「ポリオ」と「ポリオの予防接種」について知っていただくために。

ポリオワクチンの現状 〜上記の「ポリオワクチンに関する追加報告」より参照

 ポリオウイルスはヒトに経口感染し、消化管の粘膜上皮細胞で増殖した後、扁桃やパイエル板といった局所のリンパ節を介して血液中に放出される。この状態をウイルス血症という。血中のウイルスの一部が血管・脳関門を突破して、中枢神経系に侵入し、とくに脊髄前角の運動神経細胞に感染し細胞病変を起して、その運動神経支配領域の運動筋肉の麻痺をきたす。この麻痺は生涯残存する。稀には延髄の呼吸中枢が冒され、死に到ることもある。

 生ワクチンに使われている弱毒化ウイルスは強毒の野生株ウイルスが自然界で変異した株である。野生株同様に咽頭や腸管のリンパ組織の細胞で殖えるがその増殖能は低く、ウイルス血症にはなりにくい。更に血液・脳関門を突破する率はきわめて低く、かつ、脊髄の運動神経細胞に達したとしても細胞病変を起す度合いはさらに低くなる。

 しかしながら、先進国等の流行がない地域においても、生ワクチン被接種者200万人に1人、また被接種者の周りの者(家族)400万人に1人程度の割合でワクチンウイルスによる麻痺(VAPP)を発症するケースが報告されている。また野生株の伝播が絶たれたとされた地域でも、ワクチン接種率が低下すれば、ワクチン変異株によるポリオの流行が起こりうる。実際、中米、エジプト、フィリピン、マダガスカル等で報告されている。

 (財)国際保健医療交流センター(ACIH)HPに掲載されているポリオ根絶戦略【ポリオの発生状況】、そして (財)日本ポリオ研究所HP に掲載されているポリオワクチンについての項目は、その機会があれば、じっくりと目を通してみたい気持ちにさせられるものだった。私は財力のある人間ではないため、私が関心を持ったところで、どうにか出来るものでもないのだが、番組を見て考えさせられたことはあるため、少しばかりまとめさせて貰いたい。

ポリオ

 ポリオは、小児麻痺・急性灰白髄炎として知られ、ポリオウィルスにより感染します。そのため、感染を防止するためには、免疫力を高める必要があり、その方法として、複数(少なくとも、2回以上)に亘ってワクチンを接種する必要があります。そして、感染を防止し続けるためには免疫力を保持する必要があり、免疫力の低下を防ぐためのワクチン接種と監視システムの徹底が求められています。

 ポリオウイルスに感染しても大部分の人には症状はあらわれません(不顕性感染(ふけんせいかんせん)と言います。)が、1件の感染者が発見されることは氷山の一角と見られ、200件の感染者が存在している可能性があるそうです。麻痺が表れると、多くの場合、その麻痺は一生残ります。

5歳以下の子どもへの予防接種が基本とされるが、大人が感染しない訳ではない。その症例は、上に参照しているページを参考にされたし。

感染者

 便と共に排出されるポリオウィルス。衛生知識のない子どもが、ポリオウィルスの含まれる便と接触することで感染すると考えられている。人と人とを介して感染するのである。そして、開発の遅れた地域では、水道施設が整っていないため、伝染の可能性は高くなる。

 感染すると、筋肉が萎縮し、麻痺を抱えることになる。場合によっては、呼吸困難となり、死亡する。死亡しないまでも、呼吸困難になった場合、人工肺へと依存することになる。

 かつては、ポリオ感染が世界中を急き巻いたが、ワクチン(不活化ワクチンと生ワクチン。生ワクチンは安価なため、こちらの方が普及している。)の開発と普及により、今は一日千人以下の感染者が確認されるまでになっている。人口密度の高い、バングラデシュのような所での感染をどう防ぐのかが問題であり、このままポリオを撲滅することが出来なければ、毎日1000人以上が感染する恐れがある。

ドリー

 バングラデシュでは、ポリオ撲滅のため、ワクチンの接種活動が進められていた。活動が実り、感染者数が0になったかと思われた時、ある村で少女ドリーの感染が確認される。

 免疫力を高めるため、1ヶ月おきに3回予防接種をしなくてはならない。ドリーの両親は、そのことを理解し、ドリーにポリオの予防接種を受けさせ、他の病気の予防接種にも熱心に取り組んでいた。しかし、ドリーは接種を受けていたにも拘らず、感染が確認された。3回目の予防接種を前にして、感染が確認されたのである。

 バングラデシュにおいて、麻痺のある体では、女の子は結婚できないと言います。学校にもいけなくなると言います。両親が生きていれば、面倒を見てもらえるだろうが、彼らが死んだ後、彼女が悲惨な状況に晒されることは目に見えていると、関係者は語ります。

生ワクチン(経口ワクチン)

 ワクチンには、ウィルスを不活性化させたワクチン(不活化ワクチン)と、毒性を弱めたワクチン(生ワクチン)がある。生ワクチンは、安価で、経口投与することができる便利さで、世界中に普及した。しかし、熱に弱いのが難点であり、0度以上になると品質が悪くなる。

 インドでは、ポリオ撲滅運動に取り組む人たちにより、ポリオ感染件数は年間300件ほどになった。が、最近は、不妊症になるからと、ワクチン接種を拒む人たちがいる。接種を拒む人たちとは、イスラム教徒の人たち。

 拒んでいるイスラム教徒の人たち(イスラム教徒にも様々あります。)は少数者であることが、問題の原因となっている。その背景として、政府(当時、ヒンズー至上主義の政党が組閣していた。)のワクチン接種キャンペーンへの懐疑的な見方を醸成してしまったこと。

 拒んでいるイスラム教徒の人たちは、少数者であるため、予防接種は人口制限のためだと判断されてしまうのである。「貧しさのため、字を読めない親たちが、無責任な風評を信じてしまう」と評しつつも、“ワクチン接種キャンペーンに、時間を掛け過ぎてしまっていること”を認める担当者。

 当人たちにしてみれば、風評を信じるも何も、“ポリオ以外にも命を奪う病気があるのに、予防接種の対象となるのは、いつもポリオだけ”という、苦々しさと辟易した気持ちによる不信感がある。子どもを心配しない親はいないが、それだけに、政府のやり方に不安を隠し切れず、結果として“予防接種を拒むことを選択する事態へと至る”ということだったのだろう。

警戒

 ポリオが撲滅されたと考えられていた西アフリカ6カ国において、2003年、ポリオの感染が確認される。ナイジェリアは、4つの国と国境を接している。そして、遊牧民もおり、人の出入りが激しい。そのため、ポリオ感染を予防するのは難しいのが実情だ。免疫力を有する人たちが半数に満たない地域もあるという。

 そうした地域では、大人たちは、“ポリオ感染”を、というより、感染防止のために支給・投与される“ワクチン”に対して、警戒している。避妊薬やエイズウィルスが入っているとの風評があったり、感染防止のために活動している白人への不信感が、その背景にはある。

 そのため、活動されている人たちは、ワクチンが届く度に、現地の大人たちに渡すという。彼らの信用の置ける検査所で、その品質の検査を行なって貰っていると言うのだ。その結果、ワクチンであることを確認した彼らは、それらがワクチンであることを受け入れるという、はっきりとした効果が見られたとのこと。

 現地でワクチン普及のために活動されている人(便宜上、Aとする。)の一行の巡回の模様に沿って、番組は進められる。

 ある僻地の村では、ポリオのワクチンに対して、地域の受け入れ態勢は良好とのこと。Aさんが、「長老への根回しが功を奏したか。」と、自身の活動を述懐されていたが、どのような手段を用いるにせよ、“目的を理解してもらう必要がある”とのこと。

 その後、Aさん一行は巡回の帰り、遊牧民が住んでいる村を見つける。彼らの子どもたちへの予防接種が必要という。遊牧民の人たちは、あちこちに移動するため、中々見つけることが出来ないという。そのため、「見かけたときに確実に予防接種をしなければならない」と。尤も、村の男性たちの許可、並びに長老の許可が必要であるが、その際には彼らが不在であったばかりか、予防接種のためのワクチンがなかったことから、できなかったということだ。

 Aさんは、「全ての子どもたちへの予防接種が必要だ」と、訴える。

 話は、ソマリアへと移る。ソマリアは、武器を持つものが権力を振るう社会である。そのため、医師たちは、予防接種のために活動する上で、武装集団(反乱軍、解放軍とその呼び方は様々。)の支持を必要とする。医師たちは、安全に、予防接種できるようにする必要があるのである。しかし、支持をされた所で、安全の保証は無い。対立する部族の戦闘が何時起こるとも分からないからである。

 そのため、対立しあう部族とも協力することが、ポリオ撲滅のためには不可欠である。未だ、ポリオ感染は確認されていない地域であるソマリアだが、こうして予防接種活動を進めることが、ポリオ撲滅のためには不可欠とのこと。

突然変異(ワクチン変異株)

 カリブ海の、ハイチとドメニカ共和国。ハイチにおいて、ポリオ撲滅がなされたと考えられていたが、2000年11月に発症が確認される。

 流行を阻む必要から、発症の原因となったポリオウィルスの遺伝子の研究がなされた。現地に存在していた野生株か、他所の地域から持ち込まれた野生株なのかを判断するためだったが、研究の結果として分かったのは、生ワクチンとして弱毒化されていたウィルスが強毒化していたことである。それにより、感染・発症したのである。

 その可能性は、1962年には分かっていた。しかし、「実際に、感染の原因として確認されるのは初めて」という。生ワクチンのウィルスは生きているため、突然変異が考えられるとのこと。同じ地域で拡がり、最下層の人たちは、予防接種を受けていないために、感染することになるという。

 ハイチでは、感染収まるまでの一年間に、21人が麻痺を抱えることになったという。感染が確認された幼い子ども。その兄は、学校を止め、その子どもの面倒を見ることになった。

 マダガスカル共和国、フィリピンにおいても、生ワクチンからの感染が確認された。野生株の伝播が絶たれたと油断していた頃合いであった。ワクチン接種率が低下したことで、子どもたちの免疫力が低下し、ワクチン変異株による感染が生じたのである。

世界規模の協力体制

 ポリオ撲滅は2000年が目標だったが、実現できなかった今、対策状況としては難しい局面にあります。子どもたちが免疫力を保持するための接種が必要となるだけでなく、そのための監視システムの徹底も行なわれる必要があるからです。

 ポリオ感染は、かつての1%にまで減少しました。感染者は年に数百人以下となっているのです。しかし、「今のような状態が続けば、ポリオ撲滅のために活動している医療関係者は疲れ果てるだろう」と言われます。現実として、監視システム徹底にまで手が回らないためです。今後も活動していく上で、資金の確保が求められることが大きな問題となっています。

 中東でのテロ。地球温暖化問題。貧困問題。こうした問題がある中で、ポリオ根絶運動が終局を見せれば、他の衛生活動にも弾みをつけると見られています。特に、培われた国際協力関係は、エイズなどの活動を行うための原動力となると。

 公衆衛生の改善のための一層の活動に必要とされていることは、人々の無関心を避けることです。世界中の人々が、援助してくれるのかどうか。人々に、社会の現実にもっと目を向けてもらう必要があるのです。


2005年2月1日


「重油流出から海を救え〜スペイン タンカー事故」

後10・10〜11・00

 2002年11月、タンカー「プレステージ号」がスペイン北西部の沖合で沈没した。積載していた7万7千トンの重油が大量に流出してスペインやフランスの海を汚染、生態系に大きな打撃を与えた。事故をきっかけにEUでタンカーの安全基準の見直しを議論されるなど、大きな波紋を国際社会に広げている。番組は、海を救うため立ち上がった数千人のボランティアの努力、科学者が明らかにした海底の砂にすむ生物への影響などを伝える。

[原題]The Wounded Coast
[制作]スペイン 2003年

***以上はNHKオンラインから参照しました。***


2005年2月2日


「海から生まれる新薬 〜“宝”を探す科学者たち」

後10・10〜11・00

 いま欧米各国の大学・企業は医薬品に利用できる藻や海綿などの生物を探し出すため、しのぎを削っている。外敵から身を守るために生物が分泌する毒物の中に抗がん剤などに利用できるものがあるからだ。番組は、医療現場で活用されている新薬やノルウェー海やカリブ海などで進む海洋調査を紹介すると共に、研究成果が先進国に集中するという問題を検証する。

[原題]Treasures From The Sea
[制作]ノルウェー 2004年

***以上はNHKオンラインから参照しました。***


2005年2月3日


水はだれのものか 〜水道民営化を巡る戦い〜

後10・10〜11・00

 今、世界各国で水道の民営化をめぐり大きな議論が始まっている。アメリカでは、ある町の水道事業が設備更新の費用を節約するとの理由で企業に売却される構想が生まれ波紋を広げた。インドでは市民たちが大量に水を消費する企業に抗議している。ボリビア政府は世界銀行からの圧力で地方都市の水道をアメリカ企業に一時的に売却、その企業が水道料金を引き上げたため問題となった。「水は誰のものか」をめぐって揺れる3か国の現状を描く。

[原題]Thirst
[制作]アメリカ 2004年

***以上はNHKオンラインから参照しました。***

◆感想◆

 2003年に京都で開かれた、第3回世界水フォーラム。その模様が、水道事業の民営化事情に絡められる形で、番組が構成されていました。

 人口増加に伴い、飲料水を含めた生活用水、そして工業用水の需要は、年々高まっています。その需要に応えるべく、水源の確保を行うためには、既存の水源を維持し、新たな水源の確保をしていく必要があります。そしてそのためには、生活廃水の浄水を徹底するだけでなく、淡水の確保が追求される必要があります。

 水道事業に携わっている企業が、一体何処まで考えているのかは分かりませんが、私の知る限りにおいて考えた所、そうしたことが言えます。生活廃水の浄水の徹底と、淡水の確保の追求、それらを一体どのような方法を用いて可能とするのか。それらを可能とする上で、水道事業を民営化するのが妥当だと考えた人がいるのかも知れませんね。

 仮にそうだとして、水道事業に携わる企業の責任は、とても大きいものとなります。彼らが采配(彼らに任された裁量の範囲内でのことだが。)を誤れば、世界の水事情は、逆に悪くなる訳ですからね。

 そうした最悪の状況が齎されないためにも、訴える人たちが訴えて行かなければなりません。また、最悪の状況が齎される前に、また齎されているとしても、世界的な協力体制により、その状況の打開を図って行かなければなりません。

 水道事業の民営化を巡り、“『人権』と『企業の権利』との闘い”と評されていたのが、私としては印象的でした。ある意味ではそうなのでしょうが、そこに止めてばかりもいられない問題ではないかとも思わせられます。『企業の権利』ばかり押し通すことは、企業にとってのメリットを最終的には阻害することになることを、誰が言わずとも企業自身が知っているのではないかと、思いますからね。

 というか、そうしたことを考えない企業って、馬鹿だと思う。世界と市場と社会が間違った方向になければ、そんな企業って、何時かは潰れるのではないかと。

●参考HP

「環境・持続社会」研究センター(JACSES)
 水の商品化・民営化プロジェクト

A Seed Japan
 奪われし水キャンペーンsite
  Trade for Sustainable Society 水の民営化とWTO

第3回世界水フォーラム
 The 3rd World Water Forum(WWF3)
 世界水フォーラム in 京都

美の国あきたネット
 秋田地域振興局 農林部 農林企画課


2005年2月7日


「遺伝子の選択は許されるか〜着床前診断の現実」

後10・10〜11・00

 いま欧米各国では体外受精の受精卵を母体に着床させる前に、性別や遺伝病の有無などを診断する「着床前診断」がどこまで許されるか大きな議論となっている。免疫不全の遺伝病の子どもを持つ両親の依頼を受けた体外受精クリニックは、子どもと同じ遺伝病がなく、しかも子どもの治療に必要な型の骨髄を持つ受精卵を確保し「着床前診断」によって選んだ子どもを誕生させた。しかし、「着床前診断」は新たな障害者差別につながるとして批判する声も強い。

 番組は、オーストラリアで初めて骨髄移植の治療目的をもった「着床前診断」の子作りに踏み切った一組の夫婦を長期取材、各国の生命倫理の専門家の賛否両論の意見と共に、新技術の可能性と問題点を探る。

[原題]Who’s afraid of designer babies?
[制作]オーストラリア 2004年

***以上はNHKオンラインから参照しました。***


2005年2月8日


「動脈硬化との闘い〜新薬開発の舞台裏」

後10・10〜11・00

 2003年11月、血管内のコレステロールをかなりの程度減らす効果を持つ新薬の臨床実験に成功したという論文がアメリカの権威ある医学雑誌に掲載され大きな反響を呼んだ。実はこの新薬は、40年以上にわたりアメリカそしてイタリアで続けられた、コレステロールとヒトの遺伝子との関わりについての研究の成果だった。番組は、研究に携わった科学者の証言と分かりやすいCGをもとに、「動脈硬化を過去の病気にする可能性がある」といわれる新薬開発の舞台裏を描く。

 イタリア・ミラノの郊外の入り江の村で、きわめて有用な遺伝子が見つかった。第2次世界大戦まで他の町との行き来が難しかったこの村の住民の一部には、コレステロールを血液になじませるたんぱく質の突然変異で、善玉コレステロールをより強力より長生きにする遺伝子が先祖から伝わっていたのだ。

 やがてアメリカの医学界がこの発見を利用した新薬開発に乗り出した。遺伝子工学を利用して長生きする善玉コレステロールを人工的に作り、動脈硬化の治療に使おうというのだ。

[原題]The Cure
[制作]アメリカ 2004年

***以上はNHKオンラインから参照しました。***


2005年2月10日


「売買されるネパールの少女たち」

後10・10〜11・00

 ネパールでは深刻な貧困から、娘を売る家族が後を絶たない。こうして売られた10代の少女たちは国境を越えてインド・ムンバイの売春宿にたどり着く。番組では、その後NGOによって助け出された少女たちの証言を中心に、売春地帯の潜入ルポ・NGO担当者の証言などから、問題の背景と解決策を探る。

 証言する女性たちが売られたいきさつは、家族によってブローカーに渡されたり、家族によって売春宿に連れて行かれたりとさまざま。背景に、実の娘に対してまで向けられている女性差別が浮かび上がってくる。

 その中で少女たちの救済に立ち上がったのがムンバイのNGOレスキューファウンデイション。インドの退役軍人が設立したこのNGOではメンバーが、隠しカメラで売春宿を撮影。その証拠ビデオを警察に持ち込んで摘発してもらい、少女たちを救出する。さらにNGOはネパールに帰国した少女の社会復帰支援も行なっているが、少女が地域社会から拒絶されるケースも少なくないという。

[原題]Tin Girls
[制作]スペイン 2004年

***以上はNHKオンラインから参照しました。***


2005年2月14・15日


「無差別爆撃の歴史」

後10・10〜11・00

 2月13日は、連合軍によるドイツ東部の都市ドレスデン空襲から60年目となる。この空襲では3万人以上が犠牲になったとされ、第二次大戦中に一つの都市が壊滅した非人道的な攻撃として、東京大空襲と並び伝えられている。
 軍事施設しか攻撃してはならないという国際法を無視し、民間人をも攻撃対象とした「空襲」が一般化したのは1930年代後半である。
 番組は、イギリス・ドイツ両軍の元将兵、民間人の証言とチャーチル政権の内部文書をもとに、両国の報復戦略がエスカレートし、やがてイギリスがドイツ国民の戦意をくじくため、民間人も含めた無差別爆撃を行うようになった経緯を描いていく。

前編 「ヒトラー対チャーチル」

 史上初の無差別爆撃はスペイン内戦下、ゲルニカを舞台にヒットラー政権がフランコ政権を支援するべく行なった。番組には、当時ドイツ軍の偵察と爆撃後の検証に同行したカメラマンが証言者として登場する。以後、ヒットラー政権は急速に空軍を強化、第二次世界大戦のきっかけとなったポーランド攻撃では、爆撃にはじまる「電撃戦」を展開した。しかし、ドイツ空軍が偶然ロンドンを空襲したことから、時のイギリス首相チャーチルは報復を決意、「ドイツの戦意喪失には爆撃(HeavyBombing)を続行せよ」と命じた。

後編 「ドイツの都市は破滅した」

 イギリス空軍は当初制空権をとれず苦戦するが、やがて大型爆撃機を投入し優位に立つ。イギリス空軍は大都市への空爆を決断。次々と実施するに至る。1943年のハンブルグへの10日間の空襲では死傷者4万人。そして大きな悲劇となったのが45年2月のドレスデン空襲だった。この空襲はイギリス国内でもその非人道性が問題となり、チャーチルもついに空襲の見直しを行った。番組では、イギリス空軍の元搭乗員が「今も罪の意識を感じる」と語っている。

[原題]The Bombing War
[制作]ドイツ/2004年

***以上はNHKオンラインから参照しました。***


2005年2月17日


「いじめを克服できるか」 〜カナダ・立ち上がる親たち〜

後10・10〜11・00

 カナダでもいじめは大きな社会問題となっており、学校・親が一体となって問題を解決しようとしている。この番組はモントリオールの小学校にカメラを据え、10歳の少女たちの間に起こったいじめのケースを保護者の同意のもと取材、原因と現状を理解するため自分の子供と正面から向き合う親たちの姿と、親同士で協議し子供たちを和解させようと奔走する姿を描く。

 番組で取り上げているケースの1つ、竹を割ったようなはっきりとした性格のマリーナの場合、同級生を中傷することで自分の力を実感し、生きる意義をかみしめる。中傷する相手は、何を言っても仕返しをしない弱い子。マリーナの力に吸い寄せられ同級生が集まりグループが構成され、マリーナはそのリーダーになり、彼女の力はますます強くなっていく。娘が同級生を誹謗中傷し、いじめていることを知ったマリーナの両親は、娘と向き合い、娘の過ちを指摘する。

[原題]It’s a girl’s world
[制作]カナダ 2004年

***以上はNHKオンラインから参照しました。***


2005年2月21日


「追跡 コロンビア麻薬組織」

後10・10〜11・00

 世界最大のコカイン生産国・コロンビア。政府の麻薬撲滅本部の女性本部長に密着し、問題の根深さに迫る。内戦と麻薬取引が複雑にからみあってきたこの国では、麻薬組織が政府と軍を腐敗させ、この国を建て直そうと立ち上がった人々は暗殺の危険にさらされてきた。コカインルート追跡の危険な現場を追った。

 麻薬撲滅対策本部長に任命されたマリア・チロラ。取材班は彼女と共に、米国に数十億ドルのコカインを流したとされる人物の摘発に同行。しかし、すでに情報がリークされており、その人物は逃げた後だった。次いで、麻薬組織とつながりを持ち軍にも支援を受ける右派武装勢力のリーダーにインタビューする。彼は「自分の支配地域の大半はコカ栽培地帯だ。コカ栽培が左翼ゲリラとの闘いを支えている」と語る。

 マリア本部長は暗殺されるのではないかという噂が流れ始めた。これまで麻薬捜査にあたった法律家が何人も暗殺されたからだ。しかしマリアは毅然として副大統領との打ち合わせなど職務を遂行する。

 取材班は、オリノコ川流域の密林をマリア本部長とともに訪ねる。ここには右派武装勢力・左翼ゲリラいずれかの庇護のもと麻薬密売業者が暗躍している。撲滅本部は密林に点在するコカイン製造工場も爆破するが、捜査員は「明日になれば新しい工場ができる」と絶望的な表情を浮かべる。

 マリア本部長は暗殺を警戒し外出を控えるようになった。体力の衰えを避けるため自宅内で筋肉トレーニングを続けながら本部長は語る。「誠実に対応した人間は全て殺された。それがこの国の実情なのだ」と。

[原題]Cocain3:An Honest Citizen
[制作]イギリス:2004年

***以上はNHKオンラインから参照しました。***


2005年2月22日


「ペルー コカイン減産に揺れる村」

後10・10〜11・00

 ペルーではアメリカの要請のもとコカインの原料となる植物・コカの減産が進んでいる。

 しかし、コカ栽培が唯一の生計を立てる手段となっているアンデス山中では、根本にある貧困問題が解決されないため、政府の減産対策に対して地元民が反対運動を行なう事態となっている。運動にかかわる一人の男とその家族に密着しコカに頼らざるを得ない農民の苦悩を描く。

 ペルーのアンデス山中、コカ栽培の中心地の村。ペルー政府はアメリカの支援の下で、ヘリコプターで空からコカ畑に枯葉剤を散布しコカインの芽を摘んでいる。

 2003年9月、政府代表が村を訪れ、他の作物への転作を進めたが、村人は「スペインの征服者の次はアメリカか」と猛反対する。

 運動にかかわる男性は「コカの葉を最低400キロ収穫しないと密造業者は買ってくれない。どんなに働いても金にならない」と語る。娘は豊かな生活を夢見て、親の反対を押して町の美人コンテストに出ると言う。

 コカを栽培するアンデスの人々が直面する出口のない貧しさを描く。

[原題]Cocaine:Viva La Coca
[制作]イギリス:2004年

***以上はNHKオンラインから参照しました。***


2005年2月23日


「南アフリカ 豊かさへの道〜優遇される黒人ビジネス」

後10・10〜11・55

 2004年で黒人政権誕生から10周年を迎えた南アの経済が、人種差別の歴史を乗り越え、どれだけ黒人たちを潤し始めているか、今抱えている課題は何かを探った。

 この10年、南アで成功した黒人企業家は数少ないが、宝くじ販売の企業を立ち上げ、一躍優良企業へと発展させ、アフリカン・ドリームを実現した一人の黒人ビジネスマンの活動を軸に、南ア経済の現状を伝える。

 マンデラ政権からンベキ大統領の代へとうつった南ア。経済の大規模変革をめざし、「Black Economic Enpowerment(黒人経済に力を)」略してBEEと呼ばれる政策が進行している。黒人の雇用創出、黒人主導の企業の増設により、白人の手に100%握られていた経済を黒人の手に取り戻そうという政策だ。番組は、そのBEEの恩恵を受け誕生した宝くじ(Lotto)販売会社ウテインゴを率いるコザ社長に密着取材した。

 コザ社長は、南ア全土で宝くじ販売店を展開することで、1万人以上の黒人の新たな雇用を生み出したと自負する。ウテインゴ社の株の75%は黒人所有。黒人雇用率も90%だ。

 この10年で、黒人居住区に追いやられていた人々のバラック1500万軒が新たに建て直され、水道や電気も行き渡り始めた。その一方、失業率はいまだに40%。2千万の黒人が貧困にあえぐという厳しい現状を抱える。ヨハネスブルグ近郊のバラックで暮らすリンデイは、その日の食事にも事欠くありさまで、定職につけない。

 コザ社長は、黒人がチャンスを得るには職業訓練が必要だと全ての雇員に様々な職業訓練の機会を与えている。才能があれば、男性女性問わず、ある地域の宝くじ販売を任せ、関連会社をいくつも設立。その全てが軌道に乗るよう采配をふるう。

 しかし、BEE政策の基本指針をまとめた黒人エコノミスト、ドウマ・グブレ氏は警告する。「今は一握りの黒人成功者しか生み出していない。次の10年でめざすのは、いまだに貧困層から立ち上がれないでいる何百万人もの黒人たちが豊かな暮らしを享受できるように、一人一人が能力を身につけることだ」と。

[制作]アメリカ/2003年
[原題]Road to Riches

***以上はNHKオンラインから参照しました。***


2005年2月24日


「ラスト・キャラバン」 〜中国雲南省 少数民族を救え〜

後10・10〜11・00

 これは、チベットと雲南省の境にある峠を越える少数民族のため生活物資を馬で運ぶキャラバンの過酷な自然との闘いを記録したドキュメンタリーである。雪山越えの疲れから気絶した馬を男たちが必死に励ますクライマックスは見る者を圧倒する。

[原題]最後的馬幇
[制作]中国/2004年

***以上はNHKオンラインから参照しました。***


2005年2月28日


「フセインをどう裁くのか 〜欧米が育てた独裁政権」

後10・10〜11・00

 総選挙を終えたイラクでは、サダム・フセイン元大統領の裁判に改めて注目が集まるといわれる。しかし、アメリカの占領統治のもと国内法が未整備のままで始められた裁判が、どこまでフセイン政権の問題点を明らかにできるのか疑問視する声も少なくない。

 番組は、80年代イラン・イラク戦争の最中に、アメリカ・フランス両政府がフセイン大統領の人権侵害を知りながら技術援助を与えていた事実を両政府の元高官の証言で浮き彫りにしていく。

イラン・イラク戦争を承認した米仏政府
 1982年にヘイグ米国務長官が執筆した極秘メモには「カーター大統領がイラクによるイラン攻撃を承認した」と記されていた。また当時イラン大統領だったバニサドル氏は「自分の知る限りでは米仏高官が秘密裏に会談しイスラム革命弾圧のためのイラン・イラク戦争に賛成した」と語る。

フランス軍需産業の思惑
 フランスはイラン・イラク戦争の最中にミラージュ戦闘機をフセイン政権に売却している。当時のフランスの外務大臣と情報機関長官がインタビューに応じ、フランスの対イラク政策には、軍需産業とりわけミラージュを製造するダッソー社の意向が強く働いていたと証言する。

アメリカ政府の関わり
 当時レーガン大統領がイランと戦うイラクに特使として派遣したのが現在国防長官を務めるラムズフェルド氏。氏がフセイン大統領と握手する映像がイラクに残っていた。

 取材班から映像を示されたラムズフェルド氏は「興味深い映像だ」と感想を述べ、「握手の後イラク首相に化学兵器を使用しないよう警告した」と語る。

 しかし、アメリカ政府はイラクがマスタードガスを使用していることを把握しており、偵察衛星で得たイランの情報をイラクに提供していたという。イラク政府との連絡役を務めたという元米空軍将校が、カメラの前で関与を認める。

[原題]Saddam Hussein:The Trial the World will Never See
[制作]フランス/2004年

***以上はNHKオンラインから参照しました。***

 フセイン元イラク大統領が処刑され、既に半年は経ったのではないでしょうか。対イラク戦争前、アメリカ、日本を始めBBCにおいても、対イラク戦争への賛同を求めるメディア情報が繰り返されることとなりました。それは、「戦争を始めることが決まっているとなれば、(そうしてメディア情報が繰り返されることは)何時ものこと」と断じる他はない現象と言えますが、それだけに、このドキュメンタリーに目を通したとき、素直に悲しかったですね。

 軍需産業が国家経済の一角を担っている国は、アメリカだけではありません。ですから、アメリカだけを単純に非難することは間違っているわけですが、このドキュメンタリーにおいては、制作されたのがフランスということもあるのでしょうが、フランスの軍需産業も含めて扱われています。そしてその内容は、私をして、“戦時に際して繰り返されるメディア情報を鵜呑みにする他はない人たち”に止まることを選ぶ人たちへの疑念を育むに十分な内容でした。

 とはいえ、現実に何の変化があるというのでしょう。イラクが内紛状態に陥った(陥らされた)ことで、イラン・イラクの間の域に止まっていた問題が、より広範な範囲でクローズアップされる機会を得て、アメリカは対イラン政策をして、(アフガニスタン戦争の際には、パキスタンでしたが、)サウジアラビアやエジプトなどの親米中東諸国の軍備刷新に際して協力を惜しまないことを示すようになっています。

米 中東への巨額軍事援助発表 (NHKオンライン 2007年7月31日 8時35分)

 アメリカのブッシュ政権は、中東のイスラエルとエジプトそれにサウジアラビアをはじめとする親米の湾岸諸国に対して新たに大規模な軍事援助を行う方針を発表しました。厳しく対立するイランや国際テロ組織アルカイダを軍事的に封じ込め、イラク情勢の打開に結びつけたいというねらいがあるものとみられています。

 これは、アメリカのライス国務長官が、ゲーツ国防長官とともに中東諸国を訪問するのを前に、30日、声明を出して明らかにしたものです。それによりますと、ブッシュ政権は、兵器を最新のものに改めるなどイスラエルの自衛能力を高める必要があるとして、イスラエルに対し、今後10年間で300億ドル、日本円にしておよそ3兆6000億円の軍事援助を新たに行うとしているほか、エジプトに対しても、今後10年で130億ドル、およそ1兆5600億円の軍事援助を行うとしています。

 また、サウジアラビアをはじめとするペルシャ湾岸諸国に対しても同様の軍事援助を行う方針を示し、その金額は明らかにされていませんが、アメリカの新聞ニューヨークタイムズなどは、少なくとも200億ドル、およそ2兆4000億円の武器の売却を計画していると伝えています。こうした計画の背景には、核開発を進めて厳しく対立するイランや国際テロ組織アルカイダを軍事的に封じ込め、ブッシュ政権にとって最大の懸案であるイラク情勢の打開に結びつけたいというねらいがあるものとみられています。

 もちろん、それは、イラクが内紛状態に陥った(陥らされた)ことで、イラクでテロ活動の醍醐味を味わった人たちが、親米中東諸国各国でテロ活動を広範に行う恐れがあることをも前提としたもので、既にテロに見舞われている各国においては、それに宗派対立(対シーア派)の構図が加わるとなれば、国民向けの理由としてはどうとでもなるでしょう。実際にそれら(軍備刷新)が必要な状況が整えられて来ているわけですから。

 そんな国の在り方・遣り方を考えると、日本のような国として一体どのような行動の仕方があるのか。私には、途方に暮れる他はありません。ただ少なくとも、中国やインドにその経済成長(社会の発展を含め。)を堅実なものとして貰い、日本としても良好な関係を継続して行くことが出来るようにすることは、それに際しては決して間違っていないと思う。

 ドキュメンタリーにおいて扱われたのは、詰まる所として氷山の一角に過ぎないと考えれば、尚のこと、そう思う。(07/07/31)


2005年3月1日


「密着ルポ パキスタンの臓器売買」

後10・10〜11・00

 先進国の腎臓病患者が発展途上国で臓器売買によって移植を受けるケースが増え、国際社会で問題となってきた。

 この番組は、パキスタンで臓器を購入しようとするデンマーク人患者と臓器をあっせんする地元の病院を取材、提供者の貧困を利用し臓器売買が行なわれる実態に迫ったデンマーク公共放送が制作したドキュメンタリーである。

[原題]Organs for Sale
≪2004年モンテカルロ国際テレビ祭・ゴールドニンフ賞≫
[制作]デンマーク/2004年

***以上はNHKオンラインから参照しました。***


2005年3月2日


「ベトナムで戦死した父を追って」

後10・10〜11・00

 ことし4月でベトナム戦争終結から30年となる。アメリカはこの戦争で5万人以上の米兵戦死者を出し、2万人の子どもたちから父を奪った。番組は、ベトナム戦争で戦死した父の面影を探す一人の女性ドキュメンタリー作家が自らの旅を通して今も癒えない戦争の傷跡を描く。2004年エミー賞受賞作品。

ネットで見つけた父の死のいきさつをきっかけに
 アメリカ・カリフォルニア州在住のトレイシー・ドロズ・トラゴスは生後3ヶ月の時、父親がベトナムで戦死した。実の父の温もりも知らず、何の記憶もないトレイシーは2001年3月16日、インターネットの検索ページにふと父親の名前を入力してみた。すると、「43の死者」というページがヒットし、読んでみるとメコンデルタでベトコンからの奇襲攻撃で撃滅した海軍ボートと6人の米兵戦死者について書かれていた。

 そしてその6人の1人がトレイシーの父親であった。どうして父は死んだのか? 父はどういう人だったのか? トレイシーは母親のジュディに疑問をぶつけた。ジュディは心の痛みを抑えるため家の隅にしまい込んでいた亡くなった夫・ドロズとの手紙や思い出の品を初めて娘の前で見せた。こうして、30年以上も封印されていたパンドラの箱が開き、トレイシーは父との思い出と初めて出会うのである。

父と過ごしたのはたった10日間だった
 トレイシーが生まれる前にベトナムに出兵した父ドロズが娘と一緒にいられたのは休暇を利用してハワイで妻と娘と落ち合った10日間だけだった。トレイシーは父が母に宛てた手紙を読み、音声テープに録音されていた父の肉声を聞く。ホームムービーにはハワイで生後三ヶ月のトレイシーを抱きかかえる父の映像が記録されていた。

 トレイシーの父の面影を探す気持ちが強くなる一方で、母ジュディは辛い過去と向き合わなければならない。だが、母子はドロズをたどる旅に出ることを決意する。ミズーリー州にいるドロズの母親や兄弟を訪ねる二人。祖母も叔父たちもドロズがどうやって戦死したのか、その様子を知らなかった。突然、屋根裏にあがる祖母。そこには、もう一つのドロズの思い出がスーツケースの中にしまい込んであった。祖母もまた息子の死を受け入れられず、思い出を封印していた。

父の戦友を探して
 戦死したドロズの母親、妻、娘、女三代がベトナムでのドロズに出会うため、彼の戦友・ジョン・ケリー大統領候補(当時)に会い、ドロズの戦場での姿について聞く。そして、3人は初めてベトナム戦争戦没者慰霊碑に行く。慰霊碑に刻まれたドロズの名前。三人三様の思いがこみ上げる。そして女たちはドロズがどのような状況で死んでいったのか、詳細を知るために幾人もの戦友たちを訪ね歩く。そして戦友たちもまた、深い傷をまだ抱えて生きていることをトレイシーたちは知る。

[原題]Be Good, Smile Pretty
[制作]アメリカ/2004年

***以上はNHKオンラインから参照しました。***


2005年3月3日


「中国 幼稚園の子どもたち」

後10・10〜11・00

 中国の幼稚園に14か月間カメラを据え、園児たちをつぶさに観察し続けたドキュメンタリー。共働き夫婦の多い中国では、園児たちは1週間、親元を離れて幼稚園に寝とまりする。家に帰りたいと泣き叫ぶ子、お父さんに抱かれたいとダダをこねる子、友達をいじめる子、しかえしする子……。

 そこには、子供たちだけの純粋な世界が広がっている。その子供たちの世界だけを見つめることで、このドキュメンタリーは子供たちに大人の社会がどう見えているのか、あぶり出そうとする。

 子供たちの日常の中に時折挿入される子供たちのインタビューの中に、警察の腐敗、中国人の日本に対する感情、など、子供たちから見た中国の大人の社会の現実が浮かび上がる。

[原題]Kindergarten
≪広州国際ドキュメンタリーフェスティバル・グランプリ賞≫
[制作]中国/2003年

***以上はNHKオンラインから参照しました。***


2005年3月7日


「アメリカの激安商法 〜巨大スーパーは何をもたらすか」

後10・10〜11・00

 アメリカ最大のスーパーチェーン・ウォルマートは、1社だけで大手コンピューターメーカー3社を合わせたより多い年間約2500億ドル・25兆円の売り上げを誇る。激安商品を消費者に提供するため、80%の商品を中国から輸入し、販売するこの企業の影響でアメリカの製造業社は次々に倒産に追い込まれている。番組は、巨大スーパーがアメリカ経済に及ぼすインパクトを検証する。

主役に躍り出た小売業
 ウォルマートではスーパーコンピューターを使い10万点以上の膨大な品数の仕入れや販売、在庫を管理、大量仕入れと大量販売を支えている。その結果、小売業が製造業に売れる物を大量に作らせる力の逆転が起きたのだった。そのなかでウォルマートから切り捨てられたプラスチック容器製造業の大手企業などが姿を消していった。

ウォルマートが鍛えた中国製造業がアメリカに迫る
 90年代前半、アメリカ経済が低迷するなか、ウォルマートの新経営陣は新たな戦略を迫られる。そして、アメリカ製から安価なアジア製へ、特に中国製品の大量輸入に活路を求め、アメリカの製造業者に中国進出を勧める。クリントン政権の対中国貿易協定に追い風を受け、ウォルマートは大成功を収めた。そして中国も最大の対米輸出国へと成長した。

 そして今中国の技術革新がアメリカの製造業に新たな波紋を投げかけている。オハイオのサークルヴィルにあるトムソン社のテレビ工場。かつて「部品」の輸出が主だった中国が「低価格テレビ」を市場に送り込んできた。テレビをアメリカ国内で組み立てている最後のテレビメーカーは、社運をかけ付加価値の高い大型テレビに製品を絞り込んだ。だが、その市場すら中国製に奪われついに工場は閉鎖された。皮肉にも跡地の隣にウォルマートの新店舗が建設中だ。

[原題]Is Wal-Mart good for America?
[制作]アメリカ・2004年

***以上はNHKオンラインから参照しました。***


2005年3月8日


「アメリカ・カード社会の落とし穴 〜利子に苦しむ消費者たち」

後10・10〜11・00

 発行されているクレジットカードは6億枚以上というアメリカで、いま社会問題となりつつあるのが、カード・ローンをめぐるトラブルだ。全米の利用者は1億1千万人、1世帯あたりの平均ローン残高が8000ドルという巨大な消費者金融ビジネスのかげで、多くの世帯にカード破産の危機が迫っているといわれる。

 その背景にはカード会社が任意に金利を引き上げることができるなど政府の規制が甘すぎることにある。こうした状況はなぜ生まれたのか、対策はあるのか。規制緩和に関わった政治家やカード業界のキーパーソンに公共放送PBSの看板番組フロントラインの取材班が迫った。

[原題]Secret History Of The Credit Card
[制作]アメリカ・2004年

***以上はNHKオンラインから参照しました。***


2005年3月9日


「マーケティングがアメリカを動かす」

後10・10〜11・00

 洗剤選びから大統領選挙まで、アメリカ国民のあらゆる選択のかげに企業・政党のマーケティング戦略の影響があるといわれる。これは、世論調査を駆使してそうした戦略を編み出すキーパーソンたちに迫ったドキュメンタリーである。大企業が列をなす元精神科医の広告コンサルタント、民主共和両党が重用する調査会社などを紹介したあと、番組は「いまや我々アメリカ人はコントロールされているのかもしれない」と警告する。

[原題]The Persuaders
[制作]アメリカ・2004年

***以上はNHKオンラインから参照しました。***


2005年3月10日


「終わらないアスベスト問題 〜増加するがん患者」

後10・10〜11・00

 日本で昨年、EUでことし1月から使用禁止となったアスベスト。しかし禁止の必要性が最初に浮上した1977年から実に四半世紀の歳月が流れた。なぜ、規制の実施はこのように遅れたのか。フランスを舞台にアスベスト業界が科学者を取り込み世論の沈静化を図ったプロセスを当事者の証言で検証する。

 さらに、アスベスト原料の鉱山をもつカナダとブラジルが地場産業保護のため政府主導でいまなお輸出を推進している現状も指摘する。番組は、アスベストを原因とする死亡例が増える可能性も紹介し、規制の遅れがさらに被害を拡大させると警鐘を鳴らしている。

 ヨーロッパでは、今後30年にアスベストが原因で死亡する人は50万、うち10万はフランス人だと試算されている。

 1970年代、建設ラッシュに沸くフランスでは低価格の不燃性建材としてアスベストが大量に使われた。その一つ、フランス国内で優れた科学者を輩出してきたことで知られるジュシュー大学では、アスベストが肺がんを引き起こす物質であると多くの学生や研究者が訴え、アスベストの危険性が大きく叫ばれるようになった。

 仏政府は78年、アスベストの使用を制限する法的措置をとったが「わずかなら吸い込んでも危険ではない」との立場をその後20年間貫いた。番組では、97年に法律で禁止されるまでのプロセスが関係者の証言をもとに詳しく描かれ、労働者や住民の健康問題よりも経済を優先したフランス政府の立場が浮かび上がる。

 一方、世界のアスベスト産業は、科学者を巻き込み、アスベストは「正しく使えば安全」とのキャンペーンを展開。カナダはアスベスト産業を国有化し、アジア、南米などの第3世界への輸出を続けた。ブラジルではアスベスト産業に支えられる町ミナスを取材。

 アスベストでガンになった労働者を一人一人発掘し、アスベストの危険性を訴える労働省の女性担当官を追う。彼女が10年間に掘り起こした被害者は2500人。一方で、アスベスト産業が国会議員に大量の献金を行っており、アスベストの危険性が政府には届いていない実態を描く。

[原題]Asbestos:A Slow Death?
[制作]フランス カナダ/2005年

***以上はNHKオンラインから参照しました。***

 目下の現実として、アスベストを高温処理してガラス状にする技術があります。それにより、アスベストが飛散することを防ぐことができるわけです。しかし、日本にしろ、その技術が公開されたのは、今から1〜2年ほど前(もしかすると、既に3年が経つかも分かりませんが。)。

 ドキュメンタリーの内容に従えば、アスベスト業界にしろ、高温処理して安全化すること(要は、無害化する必要性)への認識はあったそうです。ただ、それを実際に行動に移すかどうかという点で、平行線が続いていたそうです。危険性は認めても、実際に無害化を進めることは、一体どんな理由があるのか知れません――紹介文内容にもあるように、私には到底、経済的なことだけが理由とは思えないから。――が、先送りにされた。

 そして、アスベストは第3世界での利用が進んでいるそうですが、紹介文中にある労働省の女性担当官は、その発掘作業を進める中で、その作業を止めるよう脅迫にあっているそうです。その事実は、かつてのヨーロッパや日本と同じく、経済成長が優先される余り、その数字の下で生きている人たちを軽視する背景に、大差はありません。

 とはいえ、経済成長を堅実に進める(発展させる)上で、理論的に避けられないタイミング(契機)やプロセス(過程)があるのも事実であり、その現実を前提とした上で、人権を考慮するとなれば、社会を含む世界の構造(引いては、その構成員である人々)そのものを変化させて行かなければならない。私は、その変化を促すことが出来るほどの人間ではないから、正直な話、ドキュメンタリーにおいて扱われたような現実に際して、勉強になる一方でヤキモキさせられる他はない。(07/07/31)


2005年3月14日


「アインシュタインの妻」

後10・10〜11・00

 2005年に没後50年を迎える現代物理学の父・アインシュタイン。生涯に2度結婚したアインシュタインは、科学者だった最初の妻ミレーバの助けを借りて相対性理論を生み出したのではないかという説が登場している。アインシュタインの遺稿からミレーバに宛てた恋文を掘り起こし、世紀の天才の人生を支えたひとりの女性に光を当てる。

4歳年下のアインシュタインを支えて

 ミレーバは1875年セルビア生まれ。当時まだ少なかった女性を受け入れてくれるドイツの大学に進学、21歳のとき4つ年下のアインシュタインに出会った。二人は恋に落ち、ミレーバはその後就職活動をする彼を物心両面で支えた。ミレーバは妊娠し卒業試験に失敗する。大きな代償を支払った愛だった。

世紀の発見の舞台裏

 1902年アインシュタインはスイス特許事務所に就職し、彼の母親の大反対を押し切って翌年にミレーバと結婚する。まもなく、キュリー夫妻のノーベル賞受賞を知ったミレーバは、再度学問への道を目指すが、また妊娠によって挫折。そして1905年、アインシュタインは特殊相対性理論を発表した。ミレーバは友人に宛てた手紙に「夫を世界で有名にさせる重要な仕事を私たちは完了した」と記している。当時、論文の原稿を見たソビエトの学者は、アインシュタインとミレーバの共著と記されていたという。だが、正式に発表された論文にミレーバの名はなかった。

離婚からアメリカ移住、そして永眠

 多数の画期的論文を発表し、科学界で一躍有名になったアインシュタイン。一方家庭生活では、他の女性に心を寄せたアインシュタインは、妻・ミレーバに暴力をふるうようになる。1916年、アインシュタインはミレーバに離婚を要求。ミレーバは、アインシュタインがノーベル賞を受賞したときの賞金を条件に受諾。アインシュタインは賞金をミレーバに送金した。第二次世界大戦が始まり、ドイツのユダヤ人迫害を逃れてアインシュタインは再婚した妻とともに、すでにアメリカに移住していたミレーバを頼って渡米した。それから幾つかの愛憎劇を繰り返しながら、ミレーバとアインシュタインはそれぞれの余生を暮らし、永眠することとなる。

[制作]2003年/オーストラリア
[原題]Einstein's Wife:Milieva Maric Einstein

***以上はNHKオンラインから参照しました。***


2005年3月15・16・17日


「美しき大宇宙 〜統一理論への道」

後10・10〜11・00

 2005年はアインシュタイン没後50年となる。この天才が後半生を費やしながら遂に実現できなかったのが、重力と電磁力を共に説明できる統一理論であった。そして今、アインシュタインの遺志を継いだ科学者たちは、その後、核の内部で見つかった2種類の力を加え、宇宙に存在する4種類の力の関係を解き明かす「M理論」を生み出し、証明するための実験に乗り出している。

 最新の理論によると宇宙は、11次元を持つ極めて小さな膜の集まりだという。番組は、物理学者でありながら演劇を学んだ経験を持つブライアン・グリーン コロンビア大教授がキャスターとして華麗なCGのなかを駆け巡り、数式をまったく使わずに最先端科学が明らかにしつつある驚異の宇宙観を伝える。グリーン教授による同名のベストセラーをもとにした本作は、アメリカの公共放送PBSの科学番組NOVAが30年目の節目に制作した超大作である。

(1)−アインシュタインの見果てぬ夢−

 番組冒頭、全宇宙に震える輪が満ちている「M理論」のイメージ映像が見る者を圧倒する。しかし、この理論の誕生の前には一人の天才の挫折があった。アインシュタインは一般相対性理論を発表、重力が瞬時に全宇宙に伝わるというニュートンの説は間違っており、重力は光の速さで伝わる時空の波だと明らかにして、全世界に衝撃を与えた。

 その後、アインシュタインはニュージャージー州の自宅にこもり、「統一理論」の計算に没頭する。しかし、重力は電磁力に比べ10の39乗分の1も弱く、統一は困難だった。一方、科学の世界では、「量子力学」が誕生、原子の構造の解明に成功する。アインシュタインは、自らの目標にこだわるあまり新たな論文を読むこともなく、学会から取り残されて生涯を終えた。

(2)−“ひも”の振動が万物をうむ−

 60年代イタリア人科学者が200年前に見つかった数学の公式を現代物理学に応用、原子をつくる究極の構成要素は「震える微小なひも」ではないかという「ひも理論」を提唱する。

 当初矛盾があり支持されなかったこの理論を、84年アメリカの2人の物理学者シュバルツとM・グリーンが計算の問題点を克服することで「万物を説明する理論」として学会に受け入れられることに成功する。

 M・グリーンは、「計算が成功した夜は雷がなっていて、まるで我々が宇宙のなぞを解かないよう神々が邪魔をしているようだった」と振り返る。原子を太陽系だとすると「ひも」は一本の木の大きさ、など「ひも理論」を数々のCGで映像化する。

(3)−驚異の高次元空間−

 万物を説明するはずの「ひも理論」はやがて5種類の説に分裂し、学会は混乱した。しかし、95年、現代のアインシュタインとよばれるエド・ウィッテンが「5つの説は同じものが5枚の鏡に映っているようなものだ」としてそれらの説を統一する「M理論」を発表した。

 その理論によると、宇宙は11次元をもつ小さな膜。重力が他の力に比べ弱いのは、我々に見えない次元に力が漏れているからだとした。現在、アメリカとヨーロッパの機関が、重力をつかさどる粒子グラビトンが消滅する瞬間を観測しようとしのぎを削っている。

[制作]アメリカ/2003年
[原題]Elegant Universe

***以上はNHKオンラインから参照しました。***

◆感想◆

 私がこの番組を見ようと思った大きな動機は、番組紹介文中の84年アメリカの2人の物理学者シュバルツとM・グリーンが計算の問題点を克服することで「万物を説明する理論」として学会に受け入れられることに成功という箇所を読んだため。

 というのも、私は、同じく84年頃、【万物を説明する理論】なるものを、ある2人の人間――人間とはいっても、私たちの存在する次元とは異なる世界の人間。話からすると、地球とは別の天体の人かも知れない。――から、聞いていたため。当時として幼少であった私には、数学の基礎もなく、当然、その内容を解することは出来なかったけれど、その出来事は深く記憶に刻まれたことを覚えている。

 当時、私にその理論を教えてくれた2人は、“その理論を解することの出来る人たち”を求めており、私がその理論を解することを出来ないことを認めると、私ではない他の人を探しに行った。つまり、私以前、そして私以後に、その理論を解することを求められ、解することが出来た人がいても不思議ではないのである。だから、私自身において、「“解することが出来た人たち”とは、一体どのような人たちなのだろう?」という興味は維持されていた。

 それがため、番組紹介文中の記述に、「是非とも見たい。」と思わせられたのである。

 が、番組の中で示されていた「万物を説明する理論」というのは、彼らが教えてくれた理論とは、違う。だから、番組内で扱われる内容に、気持ちとしては、結構、落ち込んだ。でも、それと同時に、「一体どうして、あのような理論が、【万物を説明する理論】として吹聴されることになったのだろう?」と疑問にも思った。現時点において、その答えは、「84年頃、私が彼らにより示されたことを、不特定多数の他人において、幾ばかりか解されたことがため?」というもの。(勿論、それは飽く迄も、現時点での答え。)

 この番組を見終えた頃、そうした答えを導き出した結果として、自分自身の将来に対して、更に悲観的になった。「もし、現実が、その答え通りだとしたら、俺、絶対に就職できない…。」などと思わせられて。

 何れにせよ、その内容としては、大変参考になるものであり、面白いものでした。

 ただ、誤解して貰いたくないのは、私としては、世の中において、現在示されている統一理論が、彼らが教えてくれた理論とは違うことを歓迎しているということ。

 というのも、彼らの話の内容にも拠るけれど、あの理論に辿り着くまでの過程が大切だろうと思うから。【万物を説明する理論】なるものを導き出した末として、人間は、その理論を活用しようとする。が、その行く末は、彼らが私に示してくれたように、“人間を幸せにする”とは限らないのである。

 どんな理論であれ、技術であれ、プラスの面もあるがマイナスの面もある。そして、人間がその正負の面を担うことが出来る位に成長していなければ、その理論や技術といったものは、その正負の面を一体として、人間を蹂躙する「力」となる。つまり、理論や技術といった「力」と転じ得るものは、人間成長の丈に合ったレベルでなければ、深刻な事態を招いてしまうのである。

 私としては、そのような深刻な事態が招かれて欲しくはないし、そのための前提としては、人々において、【万物を説明する理論】なるものに対して、一定の距離を置くことが出来るような成長が見込まれなければならないことも認識しているつもりである。だから、現在示されている統一理論が、彼らが示してくれた理論とは異なることを、素直に重く受け止めたいと思う。(2005年7月30日)

私が見ることを楽しみにしているアニメにおいて、同趣旨のことが示されていると判断できたため、漸く、アップすることが出来ました。御了承ください。

2007年7月30日深夜(7月31日午前0時)から三夜連続で再放送されています。それ故、上の2005年7月30日の記述に際し、「2007年の間違いではないか?」と思われる方もいるかも分かりませんが、偶然の一致に過ぎません。御了承下さい。(07/07/31)


2005年3月21日


「肥満が発展途上国を襲う」

後10・10〜11・00

 世界の8億人が飢餓状態にある一方で10億人が肥満に苦しんでいる。WHO=世界保健機関は、肥満が医療費の高騰や健全な勤労者の減少で経済に悪影響を及ぼしうると各国に警告を始めた。

 今、問題なのは、肥満が発展途上国の貧困層にも広がっていることだ。粗悪な添加物を含んだ菓子やファーストフードが主な原因と考えられている。

 番組は、WHOの「肥満防止新戦略」の基礎となるレポートを出した米エコノミスト・ポプキンズ博士をキーパーソンに、各国の肥満事情を取材。ポプキンズ氏は、「60年代に各国がタバコの禁煙対策に乗り出したように、世界規模で肥満予防に乗り出す時期がきている」と語る。

[制作]フランス/2004年
[原題]It's a Fat Fat World

***以上はNHKオンラインから参照しました。***


2005年3月22日


「政権交代への72時間 〜スペイン 列車爆破テロの衝撃」

後10・10〜11・00

 2004年3月11日、スペイン・マドリッドで4本の通勤列車を狙った同時爆破テロ事件が起きおよそ200人の命を奪った。この事件の対応をめぐって政府が情報操作を行なったことが国民の反発を招き、事件から2日後の総選挙で野党・社会労働党が8年ぶりに政権を奪回した。これは歴史に残る激動の舞台裏をスペイン・海外の記者とスペイン政界の関係者の証言で描くドキュメンタリーである。

[制作]スペイン/2005年
[原題]72 Hours, After March11

***以上はNHKオンラインから参照しました。***


2005年3月23日


「問われる遺伝子組み換え食品」

後10・10〜11・00

 議論が続く北米の遺伝子組み換え作物の栽培実態とこの技術によって魚を巨大化させる研究を紹介、人間が自然の摂理にどこまで介入できるのかを問う。

 世界の遺伝子組み換え作物の7割はアメリカとカナダで栽培されている。しかし、カナダでは安全性をめぐり推進派の米企業モンサント社と反対派の農場主の間で訴訟が起きている。また、遺伝子組み換え食品をとり続ければ将来、健康に影響を与えるとマウス実験を元に警告する科学者も現れた。番組は最後に研究中の遺伝子組み換えサケも紹介する。なお、合瀬NHK解説委員による前説で国際的な規制の枠組みなどの情報を伝える。

[制作]ドイツ:2004年
[原題]Life Running of Control

***以上はNHKオンラインから参照しました。***


2005年3月24日


「最古の草食恐竜を求めて 〜進化の謎に迫る」

後10・10〜11・00

 モロッコ・アトラス山脈で見つかった、ジュラ紀前期(約1億8,000万年前)に生息していた草食恐竜、竜脚類の化石。発掘調査の模様と再現CGで太古のアフリカに君臨していた草食恐竜の知られざる実像に迫っていく。(2004年1月のニューヨークTV祭 金賞受賞番組)

 モロッコ・アトラス山脈は、恐竜進化の研究には重要な場所だ。かつて北アメリカとアフリカは地続きであり、北アメリカの恐竜の祖先をモロッコへとたどることが出来るのだ。

 大型草食恐竜(竜脚類)の化石を始めとして貴重な恐竜の骨が次々と発見されているこの地で、発掘調査を行っているのは、アメリカ・ノースキャロライナ大学の古生物学者、デール・ラッセルとパリ自然史博物館の化石学者、フィリップ・タケである。

 彼らは、ジュラ紀前期(1億8,000万年前)の竜脚類のほか、約1億6,500万年前の巨大な大型草食恐竜(竜脚類)、アトラサウルスと思われる足跡や骨格の一部も発見した。3メートル65センチの歩幅の割には歩く速度が時速1.2キロと人間よりもかなり遅かったことなど、知られざる生態を次々と明らかにしていく。

[制作]フランス・2002年
[原題]Tracking Africa's Dinosaurs

***以上はNHKオンラインから参照しました。***


2005年4月10日


「ヨハネ・パウロ2世 〜人生とその時代」

後7・10〜9・00

前編(後7・10〜8・00)

 ローマ法王ヨハネ・パウロ2世は冷戦終結にどのような影響を与えたのかをゴルバチョフ元ソビエト大統領などの証言で探るカナダCBC制作の2本シリーズ。前編は、法王に選ばれるまでの経緯とポーランドの民主化支援にあたってアメリカ・レーガン政権と緊密に連絡を取り合っていたという秘話を紹介する。

後編(後8・10〜9・00)

 ローマ法王ヨハネ・パウロ2世の生涯をたどる2本シリーズ。後編は、法王暗殺未遂事件から80年代・90年代の歩みについて。女性の役割について新しい考え方を唱えた聖職者が一時役職から追放されるなど、法王の保守的な姿勢のもと各国のカトリック教会で起こったさまざまな動きを伝える

[制作]CBC/カナダ 2003年

***以上はNHKオンラインから参照しました。***


2005年4月10日


「イスラム過激派 〜殉教者はなぜ生まれるのか」

後10・10〜11・00

 現在、アフガニスタン、パキスタン、レバノン、パレスチナなどにおけるイスラム教世界の一部では、自爆者として自らの命を投げ出す若者たちが数多くいる。

 そこでは、殉教者は英雄と崇められ、人々は我が子や兄弟が殉教者として命を失うことを誇りと感じ、母親でさえ息子を犠牲にするのをいとわないと考えている。シーア派組織ヒズボラが勢力を広げるレバノンの学校では、幼い子どもたちに対しても殉教が重要だとする教育が行われている。

 また、パキスタンのイスラム女学校では徹底したイスラム教教育が行われ、イスラム教徒以外の非信仰者に対する戦いを「ジハード」としてとらえている。だが、ジハードは暴力とは無縁のものだと考えるイスラム教徒も数多い。

 番組では、殉教者が生まれる背景ともなっている過激なイスラム教徒の世界を紹介するとともに、暴力や殺戮に否定的な意見を持つ女性たちの声を取り上げる。

[制作]アメリカ・イスラエル/2003年
≪2004年国際エミー賞・モンテカルロ国際テレビ祭ゴールデンニンフ賞≫

***以上はNHKオンラインから参照しました。***


2005年4月10日


「ユダヤ過激派 〜イスラエル・終わらない戦い」

後11・10〜深夜0・00

 2月のイスラエル・パレスチナの暴力停止宣言によって光が見えつつある中東和平を崩壊させる可能性があるといわれるのがユダヤ人過激派グループである。

 入植地の存続を強く望み、パレスチナ人の学校や最も重要なモスクの破壊を目指すこのグループのテロを阻止しようとイスラエル政府は必死になっている。

 国際的に高く評価されるジャーナリスト、ダン・セットンが過激派メンバーの取材に初めて成功、イスラエル政府関係者の批判の声も紹介しながら、ユダヤ過激派の実像に迫ろうとしている。

[制作]アメリカ・イスラエル/2005年

***以上はNHKオンラインから参照しました。***


2005年4月17日


「インド洋大津波 〜なぜ被害は拡大したか」

後10・10〜11・00

 空前の津波犠牲者を出したスマトラ島沖地震。インド洋周辺諸国にはこれまで何の警戒システムも構築されず、津波という現象そのものすら、一般市民に知られていなかったのが現状だ。しかしハワイの太平洋津波警戒センターは、いち早く地震のマグニチュードを計算し巨大津波の発生を予測していた。

 ところが伝える相手も機関も存在せず、犠牲者が増えるのをむなしく見守ることしかできなかった。ハワイの当日の動きを克明に描く。さらに、インド洋大津波は移動した水の体積が圧倒的に多く危険であった。番組は津波専門家の証言とCGから被害拡大のメカニズムを明らかにする。

[制作]イギリス/2005年

***以上はNHKオンラインから参照しました。***

アメリカABCニュース(05月6月26放送)によれば、この津波による死者・行方不明者は、22万5千人に上るそうです。


2005年4月17日


「世界を揺るがせた大噴火」 〜1883年・スマトラ沖クラカトア諸島〜

後11・10〜深夜0・00

 今回大地震が起こったスマトラ沖はインド洋プレートがユーラシア大陸の下に潜り込み激しい地殻変動が続いている場所である。これは、1883年8月に起こり、有史以来最大といわれたスマトラ沖の火山島・クラカトアの大噴火を追うことで、この地域の災害の可能性に光を当てる番組である。

 この噴火によって島は大半が吹き飛び、火砕流と海底地滑りによって起こされた大津波によって165の町が壊滅、およそ3万6千人が犠牲となった。番組では、英米の科学者が噴火の現場や大津波で壊滅した港町の跡地を検証し、噴火の原因・津波の規模・再発の可能性を調査する。

[制作]イギリス/2005年

***以上はNHKオンラインから参照しました。***

 津波というのは、地震だけではなく、火山活動に際しても発生します。そして、地震や火山活動よりも、津波や泥流といった2次的災害により、多くの人々は死に至ります。津波や泥流といった2次的災害が、人々を死へと至らせる要因としては大きいのです。

 しかし、そのことは広く認識されていないと言われます。

 1883年に発生した、クラカトア島の大噴火。その火山活動は、83年の5月30日、同年8月26・27日と顕著だったそうです。そしてその衝撃波は、地球を7周し、この噴火活動による一連の犠牲者は、およそ3万6千人。(当時の人口を考えれば、その数は大きなものです。)

 この大噴火から120年後の2004年12月26日、スマトラ沖地震が発生し、およそ17万人が死亡したと言われます。

 今、この大噴火の発生した周辺の島々には、およそ5億人が住んでいるとされます。そして、クラカトア島は120年前の大噴火によりなくなりましたが、その子どもであるアナック・クラカトア島の成長が続いています。このまま、アナック・クラカトア島の成長が進めば、将来的には120年前に発生したような大噴火が発生することが科学的に予測されています。

 そして、先程のスマトラ沖地震を教訓とし、対策が進められなければ、将来的には、120年前よりも多くの人たちが犠牲になることが予想されています。


2005年5月1日


「イラク駐留米軍 〜武装勢力との終わりなき戦い」

後10・10〜11・00

 アメリカの公共放送PBS「フロントライン」で放送された番組。2004年11月バグダット南部で武装勢力との戦闘を続けるアメリカ陸軍の最前線の部隊に密着、犠牲者を出しながらも何とか任務を遂行しようとする指揮官と兵士たちの緊迫した日常を描く。

 部隊は治安維持のためのパトロールを連日行うものの、反米感情が根強いこの町でしばしば武装勢力の待ち伏せ攻撃を受ける。攻撃を受け兵士が負傷した直後や、武装勢力の摘発のため指揮官がイラク人有力者に協力を迫る様子をとらえた映像から、イラクに駐留するアメリカ軍の苦悩を浮き彫りにしていく。

[制作]WGBH/アメリカ 2005年

***以上はNHKオンラインから参照しました。***

PBS…全米の公共放送ネットワーク。WGBH…米ボストンの公共放送局。


2005年5月1日


「ソマリア難民 〜アメリカへの大量移住」

後11・10〜深夜0・00

 2003年、アメリカ政府は国連の要請を受けケニアの難民キャンプで暮らす1万3千人のソマリア難民を移民として迎え入れる事業を始めた。史上最大の移民計画といわれるこの事業をフランスの取材班がある家族を主人公に長期取材した。

 アメリカ政府が生活保護を行うのは到着から3ヶ月の間、以後は自立しなければならない。アメリカでの日常生活を全く知らないソマリア人たちは、わずか1週間の研修で電気・水道・ガスの使い方や家庭内暴力の禁止など最低限の法律を学んだのち、定住先とされたアメリカ・ユタ州での生活を始めなければならない。

 大自然のアフリカから文明国アメリカへ劇的な人生の変化を、持ち前の明るさで乗り切っていくソマリア人家族のバイタリティーを生き生きとした映像で描いていく。

[制作]フランス 2004年
≪2005年国際映像作品フェスティバル(FIPA) 最優秀賞≫

***以上はNHKオンラインから参照しました。***


2005年5月3日


「イスラエルとパレスチナ 共存への道」

後10・10〜11・00、後11・10〜深夜0・00

 アラファトの死後急速に進みつつあるかに見えるパレスチナ和平は、どこまで進むのか。パレスチナとイスラエルの両民族の政治家と一般市民のインタビューを取材し、さまざまな問題で妥協が成立する可能性を探ろうとするドキュメンタリーである。

前編 ― 聖地エルサレム ―

 前編はエルサレムの未来を考える。国連によってこの都市は西部がイスラエル、三大宗教の聖地がある旧市街を含む東部がパレスチナに属すとされたが、1967年イスラエルによって東部も占領され現在に至っている。ユダヤ人の都市工学者は下水道を両民族が共同で管理することで共存の方法を話し合うきっかけにできないかと提言する。これに対し、パレスチナ人政治家はイスラエルを承認はするが占領は受け入れられないと語る。

後編 ― 入植地と難民 ―

 後編はパレスチナ難民とユダヤ人入植地という両民族の心情が深く関わる問題の解決策を探る。イスラエル・レバノン・ヨルダンの難民キャンプで暮らすパレスチナ人の世論調査によると、永住の地として希望する場所は、イスラエルの元の住所・パレスチナ暫定自治区・現在の住所とさまざまである。ユダヤ人の側の意見も、難民のイスラエルへの帰郷を認める穏健派からパレスチナ国家承認とひきかえに難民は帰郷を断念すべきという強硬派まで様々だ。これらの意見に妥協は図れるのか、予断を許さない状況が浮かび上がる。

[制作]イギリス 2005年

***以上はNHKオンラインから参照しました。***

 “約束された地”として、土地を守ろうとすることは悪いことではないかも知れない。が、今は、かつてのような頃ではない。少なくとも、“そこには確かに、生きている人たちがいること”を認識することは、可能となって来ている。その上で、どういった行動へと至るのかは人間次第なのだろうけれど、私は、その事実を無視したくはないし、されたくはない。

 だから、“意見の違いを認めた上で、互いに尊重できる関係にある”というのは、どんなに素晴らしいことだろうかと思う。そのため、この番組の中で示されている解決策は、一つの結論に過ぎないが、傾聴に値する内容だと思われた。

 下記は、番組の内容そのままではなく、「番組を通して伝えたいことは、要するに、こうしたことなのだろうか?」と、今の私において判断された所を書いているに過ぎません。

望み

 1948年以降、パレスチナ難民の数は400万人――外務省HPによれば、2001年時、約387万人。西岸61万人、ガザ85万人、ヨルダン164万人、シリア39万人、レバノン38万人――に及ぶ。対する、イスラエル建国後のユダヤ人――同HPによれば、2003年時、約663万人――は入植を進め、20万人が140余りの入植地に居住する。

一般事情 〜外務省HPより参照。2005.5現在〜
1.正式名 パレスチナ暫定自治政府(PA)
(Palestinian Interim Self-Government Authority)
2.本部 ラマッラ(西岸)
3.面積 約6,165Km2(西岸5,800Km2 三重県とほぼ同じ、ガザ365Km2 種子島より小さい)
4.パレスチナ人総人口 947万人(2003年 パレスチナ中央統計局)
(1)西岸・ガザの人口: 約370万人(2004年9月 同上)
西岸 約234万人(内併合された東エルサレム地区は約26万人)
ガザ 約136万人
(2)パレスチナ難民: 約419万人(2004年6月 UNRWA資料)
(西岸68万人、ガザ94万人、ヨルダン176万人、シリア42万人、レバノン40万人)
(3)イスラエルの
パレスチナ人人口:
約130万人(2003年末 イスラエル中央統計局)
5.人種・民族 アラブ人
6.言語 アラビア語
7.宗教 イスラム教(97%)、キリスト教(3%)

 パレスチナ難民において、祖国に戻ることを当然の権利として、祖国に戻ることの出来る日を心待ちにしている人たちもいるが、50年という期間、その総数が現在400万人にも及ぶ現実は、彼らが祖国に戻ることを困難なものとしている。彼らの祖国の土地に国を開いたイスラエルにおいて、それだけの数を受け入れることの可能な土地がないのである。

 また、入植を進めたユダヤ人にも、宗教を根拠とした領土意識、そして生活がある以上、無理を通せば、衝突は避けられない。が、“平和”を望み、民主的なユダヤ人国家を存続させるためには、衝突は回避されるべきであり、その要因も排除して行かなければならない。そのためには、現実的な施策を講じ、その施策に対する理解と認識を、人々に求めていく必要がある。

平和

 番組においては、その施策の一環として、ユダヤ人、パレスチナ難民を含めたアラブ系の人たちが、共存する上では、“少し我慢してでも平和が得られる道”へと向かうことが必要とされていることを説かれている。平和のために、少しずつ妥協していくことを求めている訳です。

 そしてそのためには、双方の認識の食い違い()を、解決しなければならない。

[双方の認識の食い違い]

 イスラエルは、国家を国家として存続させる上での一段階として、国民向けに、パレスチナ難民に対して敵対的・無理解な認識を育むようにして来た。

 が、国家体制が整って来ている今日においては、国家を民主的に存続させるためには、どのようなことが必要とされるのかを認識できる人たちの数も増えて来ており、もう一つの段階を上がろうとしている。

 が、そのためには、イスラエル国内の人たち同様、周辺国、関係国の当事者たちの不断の努力が欠かせない。その段階へと上がることを(上がることが出来たとしても、その維持を)、妨げようとする人たちもいるから。

 そして、番組においては、パレスチナ難民を含めたアラブ系の人たちが居住する地域において、インフラの整備や教育施設が整っていないことが言及されて来ており、イスラエルの占領下において、そうした状況が続けば、生活苦に苦しむ人たち、基礎的な教育を受けることの出来ない人たちを経て、“テロ”とされる事態は解決を見る目処は全く立たなくなるであろうことが示唆されている。

 ユダヤ人重視・偏重の施策の結果なのか、(意図的に)そうした施策を取って来たのかどうかは分からないが、“テロ”の背景には、イスラエルにも咎があることが暗に示されています。

 そして解決策として示されるのは、アパルトヘイトと判断されるような分離壁――現在、1967年にイスラエルが占領した線に沿って、建設が進められている。――ではなく、パレスチナ国家の建設を認めた上で、イスラエル・パレスチナそれぞれの領土が、“ある程度の大きさをもった、一つながりであるもの”であることを可能とする線に沿って、(壁が)建設されること。

●参考HP●

PALESTINE.JP … 『パレスチナ.JP』、パレスチナ問題とNGO・イベントに関する情報サイト(日本語版)
   パレスチナNOW 〜パレスチナの現状〜


2005年5月8日


「国連PKO活動への評価と課題 〜コンゴとスーダンから」

後10・10〜11・00、後11・10〜深夜0・00

「アフリカ コンゴを救えるか 〜国連PKOの舞台裏」

 国連が世界を安定させる切り札と位置づけるPKOは、兵員と資金の不足に苦しみながら続けられてきた。国連PKO活動の評価を決めると言われるのが、アフリカ中部の大国コンゴでの活動である。武装勢力による内戦に資源を目的とした周辺国の介入がからんだコンゴの安定化は国連長年の悲願であり、失敗すれば地域紛争に発展しかねない。

 番組は、PKO担当国連事務次長の全面協力を得て、コンゴ事務所とニューヨーク国連本部のテレビ会議・前線での監視活動をおよそ1年にわたり撮影、フランスとアメリカの対立に翻弄されながら、兵員追加の許可を取り付け、コンゴPKOを軌道に乗せる舞台裏を描く。

[制作]カナダ 2004年

「国連PKOの課題」 〜スーダンで何が起きているか〜(20分)

 アメリカの公共放送PBSの番組「フロントライン・ワールド」で、ことし1月に放送された、アフリカ・スーダンの平和維持活動の課題を探る20分リポート。国連PKOの派遣が検討されているものの、7万人が虐殺されたといわれる西部ダルフール地方には、少人数のAU=アフリカ連合PKO部隊しか送られていない現実を伝え、果たしてこのままで平和維持が可能なのか問いかけている。   

[制作]アメリカ 2005年

***以上はNHKオンラインから参照しました。***


2005年5月29日


「新法王に何を期待するか」 〜バチカンが揺れた18日間〜

後10・10〜11・00

 4月20日、ドイツ出身のラッツィンガー枢機卿が法王選定会議によってローマ法王に選ばれ、ベネディクト十六世となった。

 ヨハネパウロ2世が死去してから新法王が誕生するまでの18日間、BBC取材班がバチカンに集まったカトリック教会関係者の声を取材した。

 ホンジュラスのロドリゲス枢機卿は「発展途上国の貧困の問題に国際世論の目を向けさせるためにも、発展途上国出身の法王が望ましい」と持論を述べる。改革派の聖職者の一人、スリランカのバラスリヤ神父は「ラッツィンガー枢機卿が法王になった場合、保守主義を改めなければ、カトリック教会は危機に陥る」と語る。

 歴史的瞬間に立ち会った人々の声から、新法王誕生のかげで展開されたカトリック教会の進路をめぐる議論を描いていく。

[制作]イギリス/BBC 2005年

***以上はNHKオンラインから参照しました。***


2005年5月29日


「南アフリカの病院列車」

後11・10〜深夜0・00

 南アフリカでは貧しい人々に医療を提供するための病院列車が年間1万6千キロの旅を続けている。フランスの取材班がこの列車に同行した。

 大企業が人種間の和解を進めるために始めたこの病院列車の医師たちは全て若い白人で、運営管理者は黒人女性の看護師が当たっている。一番人気は歯科で、1週間で700本を抜き、二番人気の眼科では、1週間で400個のメガネを配る。多くの黒人が診療に訪れる姿を通して、南アフリカの農村地帯の貧困と背景にあるインフラ整備の遅れを浮き彫りにする。

[制作]フランス/システムTV 2004年

***以上はNHKオンラインから参照しました。***


2005年6月5日


「“テロとの戦い”の真相」

後10・10〜11・00、後11・10〜深夜0・00、深夜0・10〜1・00

 対テロ戦争で激突する米国のネオコンと中東のイスラム過激派。2つの政治集団は同じ1950年代に誕生し、人々の心に恐怖を植え付けて権力を握るという戦略も共通している。両者の歴史をたどることで現在の国際政治の核心に迫ろうとするイギリスBBCの3回シリーズ。

 ゴルバチョフ元ソ連大統領やネオコンのリーダーの一人リチャード・パール、さらにビン・ラディンをよく知るイスラム武装勢力のリーダーの証言をもとに、現在の「対テロ戦争」は2つのグループが生み出した「恐怖の幻想」の産物ではないかと問いかける。

(1)−イスラム過激派とアメリカネオコン−

 イスラム過激派の元祖は、エジプト出身のクトゥブである。彼は50年代のアメリカに留学中、退廃した社会を見たクトゥブは、腐敗を世界に垂れ流すアメリカを敵視する思想を持つに至る。クトゥブは、ナセル政権の親米路線に反発。反体制青年団を組織し、66年に処刑された。

 そのクトゥブの思想を引き継いだ人物こそは、ビン・ラディンの側近ザワヒリであった。同じ50年代のアメリカにネオコンの源流を築いた人物はレオ・シュトラウス。彼は米国が自由と民主主義を維持するには人心を統合する「神話」が必要だと考えた。その神話とは、「アメリカこそは世界から悪を追放できるただ一つの国」というもの。その最初のターゲットはソ連だった。

(2)−アフガン戦争 幻の勝利−

 79年に始まったソビエトのアフガニスタン介入を、ネオコンとイスラム過激派は共に戦った。そしてソビエトは、アフガンから撤退後の90年崩壊する。ネオコンも、イスラム過激派も、「ソ連崩壊はアフガンの勝利が引き起こした」と実態と異なる宣伝を行い、さらに勢力を拡大する。

 イスラム過激派の内部では、ビン・ラディンは資金提供を行うのみで、クトゥブの弟子ザワヒリが主導権を握った。

 90年代半ば、イスラム過激派はアルジェリア・エジプトでテロを通してイスラム政権の樹立を図るが敗北、新たな敵をアメリカに求めていく。一方、ネオコンはクリントンのスキャンダルを誇張するメディア戦略を展開、政権を奪取する。

(3)−幻のテロ組織を狙って−

 2001年1月、ケニアとタンザニアでの同時米大使館爆破事件の公判がニューヨークで開かれていた。この法廷で一人のアラブ系証人が「アルカイダ」という言葉を発した。米当局は、テロ組織に「顔」を必要としていたため、この「アルカイダ」という言葉に飛びついた。

 さらに同時多発テロ以降、FBIが存在しない「アルカイダ」の地下組織を摘発すると称して冤罪事件を繰り返していると、検挙されたアラブ系アメリカ人の弁護士が語る。ディズニーランドでの単なる観光ビデオが「爆破の下見ビデオ」とされ、子どもの落書きが「トルコ米軍基地爆破の暗号」とされ、裁判に提出されているのだという。

[原題]The Power of Nightmares
[制作]BBC/イギリス・2004年

***以上はNHKオンラインから参照しました。***


2005年6月12日


後10・10〜11・00、後11・10〜深夜0・00

「密着 ウクライナ大統領選挙 〜国民が歴史を変えた2週間」

 ウクライナの大統領選は、異例の2度の投票の末、野党のユシチェンコ候補の当選が決まった。当初ロシアの支援を受けた与党候補の当選が発表されたもののユシチェンコ支持の大規模デモがウクライナ政府を動かし、やり直し選挙が実施されたのだ。社会主義時代さながらの強権政治を覆したウクライナ国民の運動は「オレンジ革命」と呼ばれ、世界中の注目を集めた。番組は、やり直し選挙に向けて結成された市民選挙監視団を軸に、昨年12月の投票日までの激動の2週間 を追った。

[原題]The Orange Revolution
[制作]オクトーバーフィルムズ/イギリス・2005年

「汚染された北極圏」

 最近の調査で、カナダ北部やグリーンランドなどの北極圏に暮らす先住民族の女性から、世界で最高濃度のPCBなどの有害物質が検出されていることがわかった。北米、ロシア、ヨーロッパの都市部で過去30年間に排出された有害物質が北上する大気や海流に乗って北極圏にたどり着き、プランクトンにとりこまれた。さらにプランクトンが魚に食べられ魚がホッキョクグマに食べられる食物連鎖のなかで濃縮され、ホッキョクグマを食材としてきた先住民族に高濃度で取り込まれたという。北極圏の知られざる汚染のメカニズムを探る。

[原題]Arctic Alert
[制作]ロウクフィルムズ/ドイツ・2005年

***以上はNHKオンラインから参照しました。***


2005年7月3日


「イラク 武装勢力と軍事ビジネス」

後10・10〜11・00、後11・10〜深夜0・00

「ザルカウィ・イラク武装勢力リーダーの実像」

 イラク国内で起こっている数多くのテロ事件の首謀者としてアメリカが行方を追っているザルカウィの人物像に迫る。これは、レバノンのテレビ局が中東の人脈を生かしザルカウィの生涯を取材した素材をもとにフランスのプロダクションが追加取材のうえ完成させたドキュメンタリーである。

 ヨルダンに生まれ80年代アフガニスタンでソビエトに対してムジャヒディン(戦士)としてジハードを戦ったザルカウィは、サラフィストと呼ばれるイスラム原理主義の一派と接触したことで頭角をあらわし、この一派のネットワークを頼って活動の舞台をイラクに移したという。

 番組は、ザルカウィとビンラディンの関係は欧米で言われているほど密接ではないとし、欧米がイスラム世界についてより正確な情報を持つことの重要性を訴えている。

[前説] 柳澤解説委員
[原題] Zarqawi:The Making of a Terrible
[制作] フランス/2005年

「イラク 拡大する軍事ビジネス」

 イラクに英米仏から多数の民間軍事会社が進出、自国の元兵士などを警備員として送り込んでいる。その総数は1万5千人といわれ、アメリカを除く各国イラク駐留部隊の総数に匹敵する。元兵士は石油施設や要人の警護にあたることで多額の報酬を米軍やイラク省庁から得ている。

 スイスのディレクターが、イラクで活動する民間軍事会社数社に密着取材、単なる警備をこえた任務を行う元兵士たちの「軍事ビジネス」の危険性を浮き彫りにする。

[原題] Warriors for Hire
[制作] スイス/2004年

***以上はNHKオンラインから参照しました。***


2005年7月17日


後10・10〜11・00、後11・10〜深夜0・00

「イラン 核兵器開発疑惑」

 イランの核兵器開発疑惑が正念場を迎えている。イラン政府はウランの遠心分離機など核兵器開発につながる施設を保有しアメリカの非難を招いてきた。昨年11月イランは英仏独との交渉に応じ遠心分離機を一時停止した。アメリカは、この交渉を今のところ支持しているが、国連安全保障理事会にイラン非難の決議案を提出するかまえを崩していない。

 番組では、衛星映像やIAEA=国際原子力機関の査察官の証言でイランの核開発施設の実像に迫るとともに、IAEAエルバラダイ事務局長、イラン核問題担当大使、アメリカ国務次官補のインタビューによって、今後の展望をさぐる。

[制作] BBC/イギリス/2005年
[原題] Iran's Nuclear Secret

「悲しみを越えて 〜殺人犯と遺族の対話」

 犯罪被害者と家族の支援に関してアメリカは先進国といわれる。なかでもアイオワ州は、被害者側の心のケアの一環として、服役中の加害者との対話の場を設ける独自の取り組みを行っている。被害者やその家族が加害者に心の傷を直接ぶつけることで、被害者側の癒しと加害者の更生を進めるのが狙いである。

 番組は、行政担当者のカウンセリングをうけながら息子を殺された母親が加害者の青年と対話するまでのプロセスを同時進行で追い、被害者家族の意見が割れた過去の例も紹介し、アメリカの犯罪被害者救援プログラムの現実を伝える。

[制作] フランス/2005年
[原題] Beyond Grief

***以上はNHKオンラインから参照しました。***


2005年8月21日


「マッカーサーが見た日本の降伏」

後10・10〜11・00

 1945年8月末、敗戦間もない日本に、マッカーサーが降りたった。マッカーサーを敬礼で迎える日本人兵士たち。そして、1945年9月2日。東京湾に停泊した米戦艦ミズーリ号にて連合軍と日本国との間で降伏文書が調印された。ミズーリ艦上の調印式は、実に25人の米カメラマンによって撮影され、7時間以上に及ぶフィルムが残された。

 米国立公文書館に保存された膨大な映像をフランス人ディレクターが掘り起こし、マッカーサーの厚木飛行場到着からミズーリ号式典までマッカーサーが見た日本の降伏を克明に描き出す。

[制作] Point du Jour/フランス/2005年
[原題] Tokyo : The Day the War Ended

***以上はNHKオンラインから参照しました。***


2005年8月21日


「ドイツ・“アウシュビッツ裁判”」 〜自ら裁いた大量虐殺〜

後11・10〜深夜0・00

 ちょうど40年前の1965年8月、アウシュビッツのユダヤ人大量虐殺に関与したナチス親衛隊員たちの裁判で有罪の判決が下された。当時の西ドイツの検察の綿密な捜査に基づく証拠と、収容所の生還者たちの衝撃的な証言によって、黙秘を貫く親衛隊員らが告発され、3年にわたる裁判を通して、西ドイツ政府は民主主義と人道尊重の精神を内外に示すことになった。

 当時の録音テープや提出された証拠をもとに親衛隊員たちの隠ぺい工作がどのように突き崩され、ホロコーストの真実が解明されていったかを振り返る。

[制作] HR/ドイツ/2005年
[原題] Frankfurt Auschwitz Trial

***以上はNHKオンラインから参照しました。***

NHKで放送された 『アウシュビッツ』([原題] AUSCHWITZ-THE NAZIS & THE FINAL SOLUTION [制作]イギリス・BBC/アメリカ (2005年)) を参照のこと。


2005年12月6日


「検証 世界の養殖漁業 〜環境との調和をめざして〜」

後9:10〜10:00

 このまま乱獲が進めば、世界の水産資源は2030年に枯渇するとある科学者は警告する。また別の科学者は、人類は過去50年で世界の9割の魚貝類を消費したと指摘する。急激に増える魚貝類の需要に対応するべく開発された様々な養殖技術。

 しかし、その養殖魚が海が持つ本来の生態系を破壊し、それを食す人間の健康に深刻な影響を与えることがわかってきた。番組は養殖の実態を世界中に取材し、各国の科学者の証言とデータをもとに、私たちが何気なく口にする魚介類がどのような状況におかれているかを描く。

 スコットランドでは、シラミのついた養殖サケが外界に流出し、今や野生のサケが川を遡上する姿が見られないと地元の漁師は憤慨する。さらに米国の科学者は、調査の結果、養殖のサケには天然のサケの10倍のPCBとダイオキシンが蓄積していることがわかったと警告。

 東南アジア各国では、大規模なエビの養殖が行われている。地元の多くの漁師や農民は、今や欧米日資本のエビ加工業者となり、自然と融合した暮らしを奪われる結果をもたらしている。

 養殖の密度が高すぎるため、病気の蔓延を防ぐための抗生剤が多用されている。これは耐性菌が発生する危険性をはらみ、地元民の飲料水にまで汚染が及ぶと科学者は警告する。

[原題]Farming the Seas
[制作]Habitat Media(アメリカ) 2005年

***以上はBS世界のドキュメンタリーHPから参照しました。***


   

NHK

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